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ウアバインによるNa^+,K^+-ATPase遺伝子の発現調節機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 11760207
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 基礎獣医学・基礎畜産学
研究機関帯広畜産大学

研究代表者

石井 利明  帯広畜産大学, 畜産学部, 助教授 (50264809)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2000年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1999年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードNa^+,K^+-ATPase / Ouabain / HeLa Cell / c-fos / Na / K-ATPaseα1サブユニット / ウアバイン / HeLa細胞 / 転写抑制 / 遺伝子発現
研究概要

前年度の研究では、ウアバインによるNa^+,K^+-ATPaseの発現抑制効果が、α1サブユニットに特異的であり、βサブユニットには何ら影響しないこと、さらにその効果がα1サブユニット遺伝子発現において転写レベルで抑制することを明らかにした。本年度は、ウアバインの細胞内取り込みに対するタイムコースと細胞内に取り込まれたウアバインが核を含めた細胞小器官へ分布する程度について調べた。さらに、ウアバイン処置開始後、初期誘導遺伝子であるc-fosの発現変化とそのタイムコースについても調べた。ウアバインは時間依存性(t1/2=〜24h)に細胞内に取り込まれ、約48h後にその最大値を示した。また、細胞内に取り込まれたウアバインの細胞小器官へ分布は、Microsomal fraction、Mitochondrial fraction、Nuclear-membr ane fraction、次いでSuper natant fractionの順に多かった。細胞培養液中への1μMウアバイン処置48h後におけるIntact Nucleiには、最大131.7±4.4p moles/mg proteinのウアバインが取り込まれた。ウアバイン処置後のc-fosの発現は、ウアバイン処置開始6h後に微量ではあるが、一過性の有意な発現が確認できた。さらに、c-fosの発現量は培養液中のK^+イオン濃度の上昇に伴い増加する傾向にあることを明らかにした。現在、Na^+,K^+-ATPase α1サブユニット遺伝子の発現抑制とc-fos発現との相互作用について、また、それら遺伝子とK^+イオンとの関係についてさらに詳細に検討中である。

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hemareda,H. et al: "Binding domain of oligomycin on Na^+,K^+-ATPase"Eur,J.Pharmacol.. 400. 177-183 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Ishii,T. et al: "Long-term effect of ouabain:transcriptional regulation of the Na/K-ATPase α1 subunit gene under ouabain. treatment In"Na/K-ATPase and Related ATPase"."ELSEVIER (Ed.K.Tanguchi &S.Keya). 697-700 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Honareda,H. et al: "Effect of digomycin on interaction of Na^+with Na^+,K^+-ATPase.In"Na/K-ATPase and Related ATPase""ELSEVIER (Ed.K.Taniguchi & S.Kaya). 451-454 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Ishii T.et al.: "Long-term Effect of Ouabain : Transcriptional Regulation of The Na/K-ATPase α1 Subunit Gene nuder Ouabain Treatment.in"Na/K pump and related pumps""Elsevier Science(in press).

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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