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心室圧断面積関係による小児心室機能特性の評価と心疾患への応用と非侵襲的方法への展開

研究課題

研究課題/領域番号 11770421
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 小児科学
研究機関埼玉医科大学

研究代表者

先崎 秀明  埼玉医科大学, 医学部, 講師 (80251271)

研究分担者 小林 俊樹  埼玉医科大学, 医学部, 講師 (30215347)
小林 順  埼玉医科大学, 医学部, 講師 (20153611)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1999年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
キーワード圧断面積 / 心機能 / 先天性 / 心電圧断面積 / 収縮末期圧断面積関係 / コンピューター
研究概要

我々は購入したシステムで、これまで87例における心室圧および心室断面積をコンピューターオンラインでモニターし、下大静脈閉塞中の心室圧断面積関係を構築に成功した。これらを以下の項目につき検討し重要な結果を得ることができた。
1)妥当性の評価
a)2時点における超音波AQによる断面積測定は拡張末期(EDA)、収縮末期(ESA)ともによい再現性を示した。(EDA;y=1.1x-0.1,ESA;y=1.0x+0.21,r=0.99,p<0.001)。
b)下大静脈閉塞中の心拍ごとの断面積(SA)の変化は、流速カテーテルで測定した一回拍出量(SV)とよい相関を示し(r=0.89±0.06,slope=0.90±0.11)、面積変化は容積変化を適切に表した。
c)ドブタミン負荷による収縮力増強時に、収縮末期PAR(ESPAR;Ees)がそれを反映して左上方変位し、SW-EDA,dp/dtmax-EDA関係も同様に変化した(p<0.001))。
2)小児心機能、循環特性
各種先天性心疾患における心挙動の特性を、PARをもちいて、安静状態、ペーシングによる心拍数変化時(Force-Frequency Response)、およびβアドレナージック刺激時のPA loopから、ESPAR、EDPARによる収縮性、拡張能の評価、さらにEa-Ees関係を明かにした。同様の評価を、バルーンによる狭窄の解除や、コイル、テバイスによるPDAやASDの閉鎖術前後における、急激な圧容量変化に伴う心機能応答を調べ、各々の疾患の心室特性を明らかにした。
これらの結果は、これまでの簡易的な指標である駆出率やdp/dtmaxでは明らかにされず、既に小児循環器学会や循環器学会、小児心機能研究会で発表した。

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Senzahi H, et al: "Assessment of Cardiovascular Dynamics by pressure-Area relations in Pectiatric patients with congenital heart disease"Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery. (in press). (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Senzahi H, et al: "Homodynamic evaluation for closing interatrial communication after Fenestraleu Fontan operation"Journal of Thoracic and Cardiovascular Surgery. (in press). (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Senzaki H, et al: "Inferior vena cava occlusion catheter for pediatric patients with heart disease"Catheterization and Cardiovascular intervention. (in press). (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 先崎秀明 他: "小児用血管閉塞バルーニカテーテルの作製と使用経験"日本小児循環器学会雑誌. 16. 650-653 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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