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血管局所の11β-Hydroxysteroid Dehydrogenase活性-高血圧発症への関与-

研究課題

研究課題/領域番号 11770626
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 内分泌学
研究機関福井医科大学

研究代表者

畠山 治彦  福井医科大学, 医学部・附属病院, 助手 (40303375)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
600千円 (直接経費: 600千円)
2000年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
キーワード11β-hydroxysteroid dehydrogenase / コルチゾール / ミネラルコルチコイド受容体 / 本態性高血圧症 / アンジオテンシンII / 血管トーヌス / 血管平滑筋細胞 / アルドステロン / 11β-hidroxysteroid dehydrogenase
研究概要

11β-hydroxysteroid denydrogenase type2(11β-HSD2)はコルチゾール(ラットではコルチコステロン)をその不活性体コルチゾン(11dehydro-コルチコステロン)に変換する酵素である。ミネラルコルチコイド(MC)受容体はコルチゾールおよびアルドステロンに対し同等の親和性を有するので、濃度的に100〜1000倍過剰なコルチゾールのMC作用が顕在化しないよう腎臓などのMC標的臓器で11β-HSD2は防御的に機能している。以前より、本態性高血圧症患者の一部や高血圧自然発症ラットの抵抗血管でのこの活性の低下が知られていたが、高血圧発症への関与は必ずしも明らかではなかった。本研究は本態性高血圧発症に果たす11β-HSD2活性の病態生理的意義の解明を目的としている。平成12年度はラット血管抵抗におよぼす11β-HSD2活性の影響をin vivoにて検討した。10〜12週齢のWisterラットならびに高血圧自然発症ラットを11β-HSD2活性の阻害剤であるグリチルリチン酸含有食にて1週間飼育し、腸間膜動脈の血管径を計測した。さらに以上の条件下で灌流用カテーテルよりの持続注入コルチコステロンと血管径との用量反応曲線を観察した。その結果、コルチコステロンの血管トーヌス亢進作用が11β-HSD2活性の低下時に増強されることが明らかになった。従来、11β-HSD2活性の障害により惹起される血圧上昇は腎でのMC過剰に由来すると考えられてきた。しかし、本研究により血管壁での11β-HSD2活性の低下それ自体が血管トーヌスを増加させることで、血圧上昇を引き起こすメカニズムと成り得ることが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Haruhiko Hatakeyama: "11β-Hydroxysteroid Dehydrogenase in Cultured Human Vascular Cells"Hypertension. 33(5). 1179-1184 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Haruhiko Hatakeyama: "11β-Hydroxysteroid dehydrogenase in human vascular cells"Kidney International. 57(4). 1352-1357 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Haruhiko Hatakeyama: "Functional ACTH Receptor in Cultured Human Vascular Endothelial Cells"Hypertension. 36(5). 862-865 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Haruhiko Hatakeyama: "11β-Hydroxysteroid Dehydrogenase in Cultured Human Vascular Cells"Hypertension. 33(5). 1179-1184 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Haruhiko Hatakeyama: "11β-Hydroxysteroid dehydrogenase in human vascular cells"Kidney International. 57(4)in press. (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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