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翻訳開始因子eIF4E、eIF4G、mRNA複合体の溶液構造解析

研究課題

研究課題/領域番号 11780427
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 構造生物化学
研究機関大阪大学

研究代表者

松尾 浩  阪大, たんぱく質研究所, 助手 (60304052)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2000年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1999年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード翻訳開始因子 / NMR / Cap / RNA / 安定同位体標識
研究概要

翻訳開始因子の一つであるeIF4E蛋白質はmRNAの5'末端に付加されたキャップ構造(m^7GpppN,Nは任意の塩基)を認識して結合し,mRNAをリボゾーム4OSサブユニットに結合させる過程で不可欠な働きをする。mRNAの塩基とeIF4E蛋白質の間の相互作用をNMRを用いて調べるためにはキャップ構造を持つ^<15>N,^<13>C安定同位体標識されたRNAが必要である。我は、化学合成とプライマーゼを用いた酵素合成を組み合わせ、キャップ構造(m^7GpppA)を持つ安定同位体標識されたRNAの効果的な合成法をした。
キャップ構造(m^7GpppA)は化学的に合成した。異なる金属によって個々に活性化される二つのリン酸付加反応部位を持つ反応試薬(Oー8-(5-chloroquinoly1)S-phenyl phosphate)を用いて、m^7G^5PとA^5pを付加したリン酸でつなぎ5',5'三リン酸橋を形成させた。次に、このキャップ構造アナログ(m^7GpppA)に酵素合成によって塩基を付加した。我々が用いたbacteriophage T7 gene4 primaseはキャップ構造アナログを普通のリボヌクレオチドと同様の効率で取り込むことが出来る。また、合成する一番目の塩基としてアデニンに高い選択性があるため、m^7Gの3'に塩基が付加される反応が起こらず、効率的に目的のRNAを合成する。
我々はこの方法を用いてm^7Gppp^<13C,15N>ACCとm^7GpppA^<13C,15N>C^<13C,15N>Cを合成し、eIF4E蛋白質との相互作用を解析した。eIF4E蛋白質とアデノシンに化学シフトの変化とシグナル線幅の広がりが観測されたが、はっきりとした分子間のNOEは観測されなかった。eIF4E蛋白質のリン酸化や他の翻訳開始因子(eIF4G)とeIF4E蛋白質の結合がmRNAとの結合を強くするという報告があるので、それらを構造生物学を用いて研究することが今後の課題である。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] H.Matsuo 外7名: "Identification by NMR Spectroscopy of Residues at Contact Surfaces in Large, Slowly Exchanging Macromolecular Complexes"J, Am. Chem, Soc.. 121. 9903-9904 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] H.Tochio,H.Matsuo 外3名: "Intermolecular Contacts between the λ-Cro Repressor and Operator DNA Characterized by nuclear Magnetic Resonance Spectroscopy"J, Biomel, Str, Dyn,. 16. 989-996 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 松尾 浩 外1名: "mRNA キャップ構造を認識する蛋白質"蛋白質核酸酵素増利「構造生物学のフロンティア」. 44. 518-529 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] G.Waguer,H.Matsuo: "Intermolecular Interactions of Proteins Involved in the Control of gene Expression"Application of NUR to study of structure and Dynamics of Supermolecular Chemistry. 247-254 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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