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神経特異的サイクリン依存性キナーゼ(cdk5)の個体レベルでの機能解析

研究課題

研究課題/領域番号 11780554
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 神経解剖学・神経病理学
研究機関理化学研究所

研究代表者

大島 登志男  理化学研究所, 発生神経生物研究チーム, 研究員 (20311334)

研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1999年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード神経特異的 / Cdk5 / セリン・スレオニンキナーゼ / p35 / Reelin / Dab1 / Pak1 / kinase / migration / neuron / mouse
研究概要

Cdk5の個体レベルでの機能解析のため、これまでにCdk5及び活性化subunit p35の欠損マウスを作製し、Cdk5/p35キナーゼが大脳,小脳,海馬などの皮質において神経細胞のcontrolされたmigrationに基づく層構造形成にcell-autonomousに必須であることを明らかにしてきた(Ohshima et al.,1999)。しかしセリン・スレオニンキナーゼであるCdk5/p35の欠損がなぜ神経細胞のmigrationの異常をきたすのかは不明である。標的タンパク質としてPak1や、その欠損マウスの表現型の類似性などから、Reelin/Dab1シグナリングなどへの関与が推定されている。本研究ではPak1に関してはdeletion mutantの解析などからCdk5/p35によりPak1 N-terminal(1-252)のThrがリン酸化される事が明らかになった(未発表)。またReelin/Dab1との関係を明らかにするため、p35とReelinあるいはDab1の二重欠損マウスを作製し表現型を解析した。その結果、二重欠損マウスはその神経細胞のmigrationの障害がより増悪する事からCdk5/p35はReelinシグナルの直接の下流ではないと考えた。しかし、p35欠損にReelinあるいはDab1のheterozygosityか加わる事によりmigrationの増悪が認められる事から、両者は共働的に皮質神経細胞のmigrationのcontrolに寄与している事が明らかとなった(Ohshima et al.,2001)。またNIHの研究グループとの共同研究により、Cdk5の神経細胞での機能発現はマウスのsurvivalに必須である事を明らかにした(Tanaka et al.,2001)。

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Ohshima et al.: "Migration defect of cdk5-/-neurons in the developing cerebellum is cell autonomous"Journal of Neuroscience. 19. 6017-6026 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Tanaka,Veeranna,Ohshima et al.: "Neuronal cyclin-dependent kinase 5 activity is critical for survival."Journal of Neuroscience. 21. 550-558 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Ohshima et al.: "Synergistic contribution of cdk5/p35 and Reelin/Dab1 to the positioning of cortical neurons in the developing mouse brain"Proceedings of National Academy of Sciences. (in press).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] T.Ohshima,E.C.Gilmore et al.: "Migration defects of cdk5^<-/-> neurons in the developing cerebellum is cell autonomous"The Journal of Neuroscience. 19. 6017-6026 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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