| 研究課題/領域番号 |
11835043
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 |
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研究代表者 |
宮野 佐年 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (30190804)
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| 研究分担者 |
冨田 祐司 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助手 (20266654)
安保 雅博 東京慈恵会医科大学, 医学部, 講師 (00266587)
渡邉 修 東京慈恵会医科大学, 医学部, 講師 (30256466)
船越 政範 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助手 (00307464)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2000年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1999年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 脳卒中 / リハビリテーション / 介護保険 / 介護度 / 経済効果 / 経済効率 |
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| 研究概要 |
【目的】脳卒中入院患者に対するリハビリテーションの効果について経済的側面から検討する。
【方法】厚生省において提示された要介護認定基準における各要介護状態区分の状態像の例示に則して、主治医を含む2人以上の医師の判定から要介護度区分を決定し、リハ入院前後で比較する。また入院期間の保険点数を算出し、退院後の要介護度区分に応じた介護サービス利用額の減額をリハ入院の費用便益とする。本調査の便益とは、リハ入院によって退院後の介護保険費用の節約が期待される直接便益のみを指すものとする。
【対象】脳卒中患者90例である。急性期治療は終え、リハのみを目的とした入院患者。
【結果および考察】入院時要介護度は、自立4人、要支援4人、要介護度I:13人、II:23人、III:22人、IV:15人、V:9人。入院日数と保険点数はほぼ比例関係にあった。また入院時要介護度が重度であるほど、保険点数は増大する傾向に見られた。しかし要介護度区分において、リハによって得られら要介護度の改善の程度とそれに費やした入院費用には関連を認めなかった。入院リハを終えた時点の機能がその後2年は維持されると仮定すると、費用便益の視点から見るとリハの経済効果には、要支援群では自立へ、要介護I群では、要支援もしくは自立へ、要介護度II群では、要支援群へ、要介護度III群では要介護度I群へ、要介護度IV群では要介護度II群へ、要介護度V群では要介護度II群へ改善されることが必要であると考えられた。
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