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第一原理分子動力学解析による局所不均一機械特性評価

研究課題

研究課題/領域番号 11875027
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 機械材料・材料力学
研究機関京都大学

研究代表者

北村 隆行  京都大学, 工学研究科, 教授 (20169882)

研究分担者 梅野 宜崇  京都大学, 大学院・工学研究科, 助手 (40314231)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード分子動力学 / 第一原理解析 / 機械的特性 / 局所不均一性 / 微視構造 / 対応粒界 / 表面 / 弾性係数
研究概要

微小構造物では界面や表面の割合が多く,その原子レベルの構造不整と変形拘束が原子レベルの機械的特性(応力や弾性係数等)に局所的な不均一性をもたらし,破壊の原因となる.安定した機能発現のためには,原子レベル構造とともに変形に対する安定の評価が不可欠である.本年度は,(1)分子動力学による大規模引張り解析,(2)第一原理解析に基づく原子間ポテンシャルの検証,(3)第一原理解析による原子鎖の引張り解析,を行った.
(1)では,表面が会合するコーナー部分から発生する転位に着目した.引張り変形が進行するとともに,コーナー部分の変形抵抗性が低下し,局所的に不安定(外力の増加なしに変形が進行する状態)になったときに,その部分のひずみが増加して転位が発生する.その不安定性は弾性係数のマトリックスから判断ずることができる.
(2)では、大規模集積回路としてもっとも良く用いられているシリコンと絶縁層のSiO_2のポテンシャルについて検討した.並列化第一原理計算について工夫して計算効率を向上させるとともに,フォースマッチング法を用いて多数のパラメータを最適に決定した.機械的特性についても検討し,良好に再現できることを確認した.界面近傍の変形等への応用について考えている.
(3)では,アルミニウム原子鎖に引張り変形を加えた場合の剛性の変化について検討した.とくに,結合が切断される不安定点における挙動を中心に,バルク材料の引張り変形過程と対比させながら考察を進めた.原子鎖では原子間隔が短く、強度は高いが、破壊は脆性的で伸びも小さいことが判明した.

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (8件)

  • [文献書誌] 北村隆行: "ニッケル結晶における転位発生の局所不安定クライテリオン"材料. 49-5. 527-533 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 梅野宜崇: "Si/SiO_2系における原子間力を再現するポテンシャルの開発"日本機械学会論文集A編. 66-651. 1969-1976 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 北村隆行: "第一原理計算によるシリコン単結晶の理想強度解析"日本機械学会・日本材料学会共催第5回分子動力学シンポジウム講演論文集. 00-4. 51-52 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 梅野宜崇: "第一原理計算による格子不安定性解析"日本機械学会1999年度年次大会講演会講演論文集. 99-1-2. 27-28 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 北村隆行: "並列計算機を用いた第一原理分子動力学計算"日本機械学会講演論文集. 99-1. 33-34 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 梅野宜隆: "第一原理分子動力学法によるアルミニウム粒界-表面会合部の構造解析"日本機械学会講演論文集. 99-1. 29-30 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 梅野宜隆: "アルミニウム原子鎖も理想強度解析"日本機械学会講演論文集. 99-5. 41-42 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 北村隆行: "分子動力学法によるAlナノコンタクトの引張変形機構の解析"日本機械学会講演論文集. 00-4. 23-24 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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