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ヒトミトコンドリアゲノム複製装置の分子機構―むだなDNA合成反応の解析―

研究課題

研究課題/領域番号 11878120
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 機能生物化学
研究機関九州大学

研究代表者

竹重 公一朗  九州大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (10037450)

研究期間 (年度) 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1999年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードミトコンドリアDNA / 複製
研究概要

a.アルカリアガロース電気泳動とサザンブロットによる複製中間体の直接的検出では、複製中間体の量が予想以上に少ないためと思われるが、伸長した新生H鎖をハイブリにより検出出来なかった。このため停止部位のおおよその見当をつけることが出来なかった。従って、LMPCRによる検索もためらわれた。
b.ラットのmDNAのTAS配列をプローブとして用い、ラット肝ミトコンドリアlysateを用いてゲムシフトアッセイを行った。古くから報告のあるTAS配列に対するシフトが確認されたが、一本鎖DNAに対する特異的結合であることが判明したため、既知のタンパク質であるmSSB(single strave 1DNA binding pratein)であるのかないのかを確認中である。目的とした2本鎖DNAに対する特異的結合はこの系で検出出来なかった。TAS配列は停止部位より数十塩基上流に存在するため、結合タンパクの存在を想定した場合にも、さの作用メカニズムの類推が難しい。TASが停止するための真の責任配列であるという直接的データもないことから、もっと広い視野でH鎖停止のメカニズムを考察する必要があると考えている。そこで、現在は停止部位の下流に焦点をあて、結合タンパクの有無を検索中である。一方で、in vivo fo ot prinrt法においてはヒトmDNA上のTAS周辺、および停止部位にフットプリントが認められた。Tリンパ球にIL-2にて増殖刺激を加えた場合、あるいはアフィジコリンで細胞増殖を停止させた場合の2通りの状況で、 フットプリントパターンの変化が生じるかを検討したが、明らかな変化は認められなかった。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Miyako K.: "1-Methyl-4-phenylpyridinium ion (MPP^+) selectively inhibits the replication of mitochondrial DNA."Eur.J.Biochem.. 259. 412-418 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Izuhara K.: "Association of the interleukin-4 receptor a chain with p47phox,an activator of the phagocyte NADPH oxidase."Molecular Immunology. 36. 45-52 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Kai Y.: "The net rate of the human mitochondrial DNA replication is regulated by the D-loop-forming premature termination."Biochimica Biophysica Acta. 1446. 126-134 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Koga H.: "Tetratricopeptide repeat (TPR) motifs of p67 phox participate in interaction with the small GTPase Rac and activation of the phagocyte NADPH oxidase."J.Biol.Chem.. 274. 25051-25060 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Takeya R.: "Interaction of the PD2 domain of human PICK1 with class I ADP-ribosylation factors."Biochem.Biophys.Res.Commun.. (in press). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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