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ヒト細胞周期G2期チェックポイント解析

研究課題

研究課題/領域番号 11878141
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 細胞生物学
研究機関名古屋市立大学

研究代表者

河邉 拓己 (河邊 拓己)  名古屋市立大学, 医学部, 助教授 (30224843)

研究分担者 手塚 俊文  名古屋市立大学, 医学部, 助手 (70322360)
菅沼 正司  藤田保健衛生大学, 医学部, 講師 (60288488)
岡本 尚  名古屋市立大学, 医学部, 教授 (40146600)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2000年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1999年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードチェックポイント / HRAD9 / WeelHV / 細胞周期 / ヒト / G2期 / 癌治療 / ペプチド / Chk1 / Chk2
研究概要

我々は、癌および細胞の分子生物学的解析結果により、大多数のヒト癌細胞が、癌細胞として成り立つために、効率良く突然変異を蓄積する必要性から、細胞周期G1期のチェックポイントを欠損していることに着目した。抗癌剤/放射線/温熱療法/紫外線などによりDNAに障害を受けると、正常細胞は主に細胞周期G1期に(G1チェックポイント)、また、癌細胞は細胞周期G2期に(G2チェックポイント)停止し、傷害を修復して生存するという違いがある。そこで我々は、細胞周期G2チェックポイントを阻害することにより、選択的に癌細胞を破壊することが出来ると考え、G2チェックポイントのシグナル伝達系の解析を試みた。そこで、DNA傷害を感知する蛋白群のなかで、最も最初に同定されたHRAD9の、ヒト大腸癌株HCT116での体細胞ノックアウトを試みた。その結果、ノックアウト細胞は生存できなく解析が不可能だったが、ヘテロの状態では、DNA傷害後にG2期に停止しにくくなっていることが明らかになり、HRAD9の細胞周期G2期チェックポイントへの関与が示唆された。この他、DNA傷害シグナル伝達経内の燐酸化酵素Chk1/Chk2を阻害する合成ペプチドを設計し、選択的な細胞周期G2チェックポイント阻害を世界で初めて成功するとともに、それにより、正常細胞への副作用無く、癌細胞特異的に抗癌剤などDNA傷害性の処置に対する感受性を増強できることを培養細胞およびヌードマウスを用いて実験的に証明する事に成功した。

報告書

(2件)
  • 2000 実績報告書
  • 1999 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 楊建平 他: "NF-kB subunit p65 binds 53BP2 and inhibits cell death induced by 53BP2"Oncogene. 18. 5177-5186 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 菅沼正司 他: "Sensitization of cancer cells to DNA damage-induced cell death by specific cell cycle G2 chechipoint abrogation"Cancer Research. 59. 5887-5891 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 河邊拓己 他: "環境因子と細胞周期"蛋白質核酸酵素. 44・15. 2501-2506 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 手塚俊文 他: "Inhibition of Nuclear Factor-kB-mediated Transcription by Association with the Amino-terminal Enhancer of Split,a Groucho-・・・"The Journal of Biological Chemistry. 275・6. 4383-4390 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 岡本尚 他: "Antioxidant and redox regulation of genes"Academic Press Inc.. (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 河邊拓己 他: "最近電気泳動実験法"日本電気泳動学会. 1 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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