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ナノスケール電子分光法の新展開と先端材料への応用

研究課題

研究課題/領域番号 11895018
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分企画調査
研究分野 金属物性
研究機関東北大学

研究代表者

田中 通義  東北大学, 科学計測研究所, 教授 (90004291)

研究分担者 弘津 禎彦  大阪大学, 産業科学研究所, 教授 (70016525)
進藤 大輔  東北大学, 素材工学研究所, 教授 (20154396)
田中 信夫  名古屋大学, 大学院・工学研究科, 教授 (40126876)
寺内 正己  東北大学, 科学計測研究所, 助教授 (30192652)
山本 直紀  東京工業大学, 大学院・理工学研究科, 助教授 (90108184)
研究期間 (年度) 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
1999年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
キーワードナノスケール電子分光 / 電子分光 / 電子顕微鏡 / 電子エネルギー損失分光 / 分光結像 / 電子励起光分光
研究概要

本企画調査研究では、近年の先端材料のナノスケール化に伴って社会的要請が高まっている"ナノスケール電子分光法"の組織的研究を展開するための調査を行った。
(1)国際会議の機会を使い先進的な研究室を訪問して現地調査を行った結果、海外でもナノスケール電子分光法確立の組織的研究が始まろうとしている事がわかった。
(2)2回の会合を開いて各々の研究者が扱うナノ先端材料についての電子分光法および分光電子顕微鏡法の有用性及び可能性を検討し、今後の電子分光研究の問題点を議論した。その結果、ナノレベルの電子構造を解明する新しい固体物性評価法の確立は、ナノスペクトロスコピーの基礎研究の発展のみならず、新素材の開発・応用における日本の国際競争力の強化に不可欠であるとの結論に達した。
(3)(1),(2)の結果に基づき、ナノスケール電子分光法の組織的研究のための組織案を作った。それに基づき、平成12年度発足特定領域研究(B)の申請を行った。申請領域名は「ナノスケール電子分光法の確立とその新機能材料への応用」(代表:田中通義)である。
さらに、
(4)新しい組織案に基づき・国内の電子分光研究者を一堂に会した研究会を仙台で開催した。そこでは、
・新しい電子分光法開発の現状把握と、電子分光研究の問題点・将来展望
・異なる研究グループの得意な技法およびノウハウの公開
・理論グループと実験グループの情報交換のための電子メールリストの公開
等を議論して決めた。

報告書

(1件)
  • 1999 実績報告書

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公開日: 1999-04-01   更新日: 2016-04-21  

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