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新規器官培養系を用いた骨軟骨前駆細胞の分化決定制御機構の解明と骨再生療法への応用

研究課題

研究課題/領域番号 11J04835
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 外科系歯学
研究機関東京大学

研究代表者

北條 宏徳  東京大学, 医学部附属病院, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2011 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2013年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2012年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2011年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワードヘッジホッグ / 低分子化合物 / ラット骨欠損モデル / Gli1 / Gli2 / 骨形成 / 骨分化誘導 / ヘッジホッグシグナル
研究概要

初年度に行ったex vivo骨形成検出システムを用いた解析によりHhとBMPシグナルの組み合わせが骨形成を強力に誘導することが明らかとなった。そのため今年度は、本シグナルの組み合わせが、骨再生能を有するか検討した。まず、臨床応用に向けて、低分子化合物が蛋白質の代わりとなるか検討した。本研究室で見出したヘリオキサンチン誘導体(TH)は、BMP様の作用を有することが明らかにされている。そこで、Hhシグナルを活性化する分子化合物(SAG)とTHの組み合わせがHhとBMPシグナル活性化の組み合わせと同等の骨形成能を発揮するか、ex vivo骨形成検出システムを用いて検討した。その結果、SAGとTHの同時曝露により、骨形成がHhとBMPと同様に、顕著に増加した。次に、SAGとTHの同時曝露が骨再生にどのような効果を示すか検討した。まず、骨欠損部を充填するためのインプラントとして、本研究室で開発したテトラポッド型リン酸カルシウム人工骨を用いた。本人工骨をSAGとTH溶液に浸漬することで、これらの化合物を搭載したハイブリッド型骨再生インプラントを作製した。本インプラントから薬剤が徐放し、骨形成を促進することをin vitroの系で確認した。次に、ラット骨欠損モデルを用いて、本インプラントが骨再生能を有するか検討をした。11週齢ラットの大腿骨骨幹部に2.2mm円柱形の骨欠損部を作製し、本インプラントを充填した。14日後に骨切片およびマイクロCTを用いて骨再生能を解析した。比較群として、薬剤を搭載していないインプラントおよび薬剤一種類のみを搭載したインプラントを使用した。その結果、SAGとTHを搭載したインプラントは骨欠損部における骨量を有意に促進させた。また骨が再生された組織中には骨芽細胞の前駆細胞のマーカーであるOsterixを発現する細胞が確認された。以上より低分子化合物群と人工骨の組み合わせにより、骨欠損の再生を誘導する骨再生インプラントの開発に成功した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

今年度計画された研究内容のうち主な実験は完了した。骨軟骨前駆細胞での分化決定機構におけるヘッジホッグシグナルのメカニズムの一端を明らかにした。また、本研究で得られた知見を基にした臨床応用を検討する目的で行った、ラット骨欠損モデルを用いた解析も完了した。以上より、平成25年度実験計画の目的を達成していると考えられる。

今後の研究の推進方策

本研究課題は本年度で終了となるが、更なる基礎研究と臨床応用を目指した研究を計画中である。

報告書

(3件)
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 2011 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて 2013 2012 2011

すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 6件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Hedgehog-Gli activators direct osteo-chondrogenic function of bone morp hogenetic protein toward osteogenesis in the perichondrium.2013

    • 著者名/発表者名
      Hojo H, et al.
    • 雑誌名

      J Biol Chem

      巻: 288 号: 14 ページ: 9924-9932

    • DOI

      10.1074/jbc.m112.409342

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Bone healing by sterilizable calcium phosphate tetrapods eluting osteoge nic molecules.2013

    • 著者名/発表者名
      Maeda Y, Hojo H, et al.
    • 雑誌名

      Biomaterials

      巻: 34 号: 22 ページ: 5530-5537

    • DOI

      10.1016/j.biomaterials.2013.03.089

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Cell-sheet technology combined with a thienoindazole derivative small comnound TD-198946 for cartilage regeneration2013

    • 著者名/発表者名
      Yano F, Hojo H, et al.
    • 雑誌名

      Biomaterials

      巻: 34 号: 22 ページ: 5581-5587

    • DOI

      10.1016/j.biomaterials.2013.04.008

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Gli1 protein participates in Hedgehog-mediated specification of osteoblast lineage during endochondral ossification2012

    • 著者名/発表者名
      Hojo H, 他
    • 雑誌名

      J Biol Chem

      巻: 287 号: 21 ページ: 17860-17869

    • DOI

      10.1074/jbc.m112.347716

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Famotidine suppresses osteogenic differentiation of tendon cells in vitro and pathological calcification of tendon in vivo2012

    • 著者名/発表者名
      Yamamoto K, Hojo H, 他
    • 雑誌名

      J Orthop Res

      巻: 30 号: 12 ページ: 1958-1962

    • DOI

      10.1002/jor.22146

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Harmine promotes osteoblast differentiation through bone morphogenetic protein signaling2011

    • 著者名/発表者名
      Yonezawa T, Hojo H, 他
    • 雑誌名

      Biochemical and Biophysical Research Communications

      巻: 409 号: 2 ページ: 260-265

    • DOI

      10.1016/j.bbrc.2011.05.001

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Gli1 Participates in the Indian Hedgehog-mediated Osteogenesis during Endochondral Ossification2012

    • 著者名/発表者名
      Hironori Hojo
    • 学会等名
      2012 ASBMR Annual Meeting
    • 発表場所
      Minneapolis USA
    • 年月日
      2012-10-15
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] Osteo-chondrogenic Function of BMP is Directed Toward Osteogenesis by Hh-Gli1 in the Perichondrium2012

    • 著者名/発表者名
      Hironori Hojo
    • 学会等名
      2012 ASBMR Annual Meeting
    • 発表場所
      Minneapolis USA
    • 年月日
      2012-10-13
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2011-12-12   更新日: 2024-03-26  

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