| 研究課題/領域番号 |
11J07878
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
原田 和弘 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 特別研究員(PD)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
採択後辞退 (2012年度)
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| 配分額 *注記 |
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2012年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2011年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
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| キーワード | 高齢者 / 身体活動 / 運動 / 筋力トレーニング / ヘルス・コミュニケーション / フォーマティブ・リサーチ / 膝関節痛 / 行動変容 / 普及 / 行動科学 / 集団戦略 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、高齢者を対象とした、筋力トレーニングに関する情報のコミュニケーション・モデルを構築することである。この目的を達成することで、高齢者への筋力トレーニングの効果的な普及方策を提案することを目指している。
本年度は、地域で実際に介入が実行可能な段階にまで、コミュニケーション・モデルの中身の具体化することを目指し、筋力トレーニングの中でも「膝痛体操」にターゲットを絞った上で、大規模地域介入研究の予備調査を行った。具体的には、関東圏内A市の高齢者クラブ会員23名に膝痛対策の体操(若ひざ体操)を1か月間実践してもらい、体操の促進・阻害要因、内容に対する意見、情報の発信方策のアイデアに関するグループ面接を行った。面接内容を分析した結果、体操の促進・阻害要因として、計画やモニタリング、椅子や場所の制約、内容等のアレンジ、負担感、動機づけ、周囲からの支援などが抽出された。体操の内容に対して、場所・椅子や対象者の制約や、名前の修正、アレンジや記録表の作成などに関する意見が挙げられた。情報の効果的な発信方策として、地域組織との連携や、様々なチャネルを通じたPR等のアイデアが出た一方、場所やターゲット層の制約も指摘された。以上の結果から、若ひざ体操の効果的な介入戦略を開発するための具体的な手がかりが得られた。現在は、図の内容を反映させた地域介入戦略を行う準備作業を行っている段階である。
また、研究代表者が関係するデータベースの解析やデータベースの補足調査も行い、コミュニケーション・モデルの構築に寄与する知見を得た。例えば、筋力トレーニング施設の存在への気づきを高めることで、筋力トレーニングの促進に重要である可能性や、人々の心理社会的特性によって、施設の存在と筋力トレーニング実施との関連性は異なることなどが確認された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、大規模な地域介入研究の予備調査を行い、地域において実践可能なコミュニケーション・モデルの中身を具体化することを目指して研究を行ったものであり、本年度中の予備調査は成功裏に終了し、その結果から具体性と実現可能性を備えた同モデルを設計できたと判断できるため。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度も指摘した通り、介入研究の実施フィールドとして予定している自治体関係者および地域住民との信頼関係の維持と深化が、本研究課題を推進していく上で特に重要であると考えている。
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