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記憶形成に関与する学習後の神経活動を解明する

研究課題

研究課題/領域番号 11J10913
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 神経科学一般
研究機関東京大学

研究代表者

橋川 浩一  東京大学, 大学院・薬学系研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2011 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2012年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2011年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワード味覚連合学習 / 扁桃体 / 神経細胞集団 / 刺激の収斂 / 薬理遺伝学 / 記憶 / 神経活動 / 遺伝学
研究概要

研究の目的:連合記憶が脳の一部の細胞に担われることが近年わかってきたものの、どのような細胞集団の活動パターンが記憶形成に関与するかは分かっていなかった。そこで、我々は神経活動の"観察"と"制御"の二通りのアプローチをとってこの課題に取り組んだ。
神経活動の観察は、ArccatFISH法というイメージング法で行った。扁桃体の神経細胞の一部は、二つの刺激(味覚刺激と内臓不快感刺激)これにより、味覚連合学習時に一部の細胞に刺激が収斂することが分かった。
神経活動の制御は、薬理遺伝学的手法を用いて行った。CREBとAllatostatin受容体の遺伝子をHSVによって導入することで一部の細胞における刺激の収斂を阻害することを試みた。CREBを人為的に導入した扁桃体の神経細胞は味覚刺激時に優先的に活性化した。HSV感染細胞を二つ目の刺激時に不活性化することで、CREB導入細胞における刺激の収斂を阻害することができる。刺激の収斂を阻害することで、連合記憶形成が障害されることが明らかにした。
本研究により、特定の神経活動(刺激の収斂)の連合記憶形成への必要性が初めて示された。
これまでの先行研究においては神経活動の観察と制御は別々の研究として行われており、観察された神経活動とその記憶形成への関与は不明確であった。本研究成果は、その点で先駆的な事例であり、今後の記憶研究でもこの観察と制御の複合的アプローチがますます重要になっていくと予想される。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

1: 当初の計画以上に進展している

理由

薬理遺伝学の実験系を立ち上げ、学習に関与する神経活動を明らかにし、研究成果を国際誌に受理させた。

今後の研究の推進方策

DC2は、24年度で満期であり、期間内に一定の研究成果を得た。研究成果は国際誌に本年二月に受理された。また代表研究者の橋川が海外特別研究員として本年四月より米国に留学するため、今後の研究は、東京大学薬学系研究科薬品作用学教室に依拠する。

報告書

(2件)
  • 2012 実績報告書
  • 2011 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013 2012

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Blockade of stimulus convergence in amygdala neurons disrupts taste associative learning2013

    • 著者名/発表者名
      Hashikawa K, Naka M, Nakayama D, Matsumoto N, Neve R, Matsuki N
    • 雑誌名

      Journal of neuroscience

      巻: 33 ページ: 4958-4963

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 二つの異なる連合記憶の干渉2012

    • 著者名/発表者名
      橋川浩一
    • 学会等名
      第85回薬理学会年会
    • 発表場所
      京都国際会館
    • 年月日
      2012-03-15
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [学会発表] Blockade of stimulus convergence in amygdala neurons disrupts taste associative learning2012

    • 著者名/発表者名
      Hashikawa.K, Naka M, Nakayama D, Matsumoto N, Neve R, Matsuki N
    • 学会等名
      第35回日本神経科学大会
    • 発表場所
      名古屋市
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2011-12-12   更新日: 2024-03-26  

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