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北アメリカ北西海岸先住民言語の緊急調査研究

研究課題

研究課題/領域番号 12039229
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 人文・社会系
研究機関香川大学

研究代表者

渡辺 己  香川大学, 経済学部, 助教授 (30304570)

研究分担者 弓谷 行宏  山陽学園大学, 国際文化学部, 教授 (90330646)
研究期間 (年度) 2000 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
8,900千円 (直接経費: 8,900千円)
2002年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
2001年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
2000年度: 3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
キーワードセイリッシュ語 / トワ語 / 文法記述
研究概要

渡辺はおよそ6ヶ月のカナダ滞在をし、そのうち多くをセイリッシュ語(スライアモン語およびホマルコ語)の現地調査に費やした。特に今回の調査ではテキスト収集をおこないながら、複雑な形態統語構造をみせる関係節について多くのデータをえた。そこから解明できた文法構造はこれまで特にスライアモン語・ホマルコ語にかんしては詳しい記述がなかったものであり、今後の研究の発展の基礎作りができた。その他でもこれまで記述が充分ではなかった点について、さらにデータを集め分析を進めた。新たなデータから闡明された点も多い。例えば複数を表わす二種の重複法はどのような時にどちらが使われるか不明だったが、このうち一種は状態アスペクトの語幹に対して施されることが分かった。
弓谷は夏の現地調査では、トワ語の動詞と動詞に関係することを中心に調査した。一つは文法関係を表す動詞接頭辞で、特に受益接頭辞について調べた。受益接頭辞は受益者だけでなく所有者や、また一部の動詞につくと動作主も表すという特異なものである。また、前年度の調査では存在の表現に関する基礎的データを集めたが、今回は表現形式の各タイプについて、より多くの具体例を収集し、いくつか新しい発見もした。例えば、有生物の存在を示すのに、ある動詞を使うと、その生物が動いていることを示唆するのに対し、別の動詞を用いると、それがじっとしていることを示唆するそうである。さらに、今回の調査では、場所や方向を表す後置詞についても多くのデータを得た。

報告書

(3件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 弓谷行宏: ""Verbal agreement in Jemez Towa," in Languages of the North Pacific Rim, Vol.9. Fubito Endo (ed.)"Osaka Gakuin University. (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 弓谷行宏: "A Description of Tones in Jemez Towa."山陽論叢. 第8巻. 37-49 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 渡辺己: "スライアモン・セイリッシュ語の語彙的接尾辞とふたつの自動詞接尾辞について"津曲敏郎編『環北太平洋の言語』第7号(北海道大学大学院文学研究科). (3月刊行予定). 11-22 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Watanabe,Honore(渡辺己): "Lexical Suffixes and Two Intransitive Suffixes in Sliammon Salish"Fubito Endo and Osahito Miyaoka (eds.),Languages of the North Pacific Rim,Vol.6,Faculty of Informatics,Osaka Gakuin University.. (3月刊行予定). 157-170 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Yumitani,Yukihiro(弓谷行宏): "Number and Noun Classes in Jemez Towa"Osahito Miyaoka (ed.),Languages of the North Pacific Rim,Vol.5,Faculty of Informatics,Osaka Gakuin University. 1-17 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2018-03-28  

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