研究課題/領域番号 |
12040242
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研究種目 |
特定領域研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
審査区分 |
人文・社会系
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研究機関 | メディア教育開発センター |
研究代表者 |
伊藤 秀子 メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (00108052)
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研究分担者 |
坂元 章 お茶の水女子大学, 大学院・人間文化研究科, 助教授 (00205759)
楠見 孝 京都大学, 大学院・教育学研究科, 助教授 (70195444)
吉川 佐紀子 (吉川 左紀子) メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (40158407)
波多野 和彦 メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (50198751)
高橋 秀明 メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (30251002)
黒須 正明 静岡大学, 情報学部, 教授 (30283328)
仁科 エミ メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (20260010)
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研究期間 (年度) |
2000 – 2001
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研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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配分額 *注記 |
42,200千円 (直接経費: 42,200千円)
2001年度: 14,200千円 (直接経費: 14,200千円)
2000年度: 28,000千円 (直接経費: 28,000千円)
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キーワード | マルチメディア / ネットワーク / 教育効果 / 教授学習過程 / 生理的評価 / インタフェース / コミュニケーション / 情報活用実践力 / 心理的効果 / 情動メッセージ |
研究概要 |
1.メディアによる教授学習過程:メディアの特性に応じた教材効果の測定・評価法の確立をめざして、視聴テストの開発と意義、アイカメラによる眼球運動測定、教材構成の個別的分析法による教材特性の記述などについて検討した。 2.高品位映像・音声の生理的影響:画像の精細度を脳波アルファ波ポテンシャルを指標として評価する生理学的手法、シェッフェの一対比較法を応用した心理学的手法によって評価する方法を精繊化し、両者の良好な対応関係を見出した。実験室内だけでなく野外を含むさまざまな学習環境においてメディア情報が学習者の脳におよぼす影響を脳波を指標として検討する手法を開発した。 3.ネットワークの心理的評価:初年度に整備した機器を使用して、対面コミュニケーション時の2人の参加者の眼球運動、ジェスチャー、発話を同時に同期して測定して、コミュニケーション時の心理的プロセスを詳細に記述した。これらをもとに、最終年度には、比較対照データとして、遠隔コミュニケーション時での同様の測定を行う予定である。 4.メディアの教育実践利用:教育実践的な立場からの効果を検討するために、評価項目の抽出に影響が大きいと思われる「実践的経験の豊富さ」に着目し、小中高等学校段階におけるWeb教材の「良さ」を検討し、教育的な観点に基づき、13の評価視点、66の評価項目を抽出した。 5.マルチメディアインタフェースの効果的表現法:従来教育場面で主に用いられてきた肯定的(P型)情報提示に対し、否定的(否P型)情報提示が提示内容の理解促進に及ぼす効果を、実験的に検討した。パソコンソフトの利用手順の学習場面において、他人の失敗事例をみたあとで説明を受ける条件と、単なる説明を受ける条件を比較した結果、今回の刺激提示条件では、単純な操作については効果が認められたが、複雑な操作については積極的な効果が認められなかった。 6.メディア利用の対話・討論過程:(1)、音声で与えられる種々の質問に口頭で応答する課題において、モニタに提示される質問者(顔の静止画像顔の動画像、注視点)の特性の違いが受け手の「答えやすさ」の評価にどのように影響するかを検討した。その結果、「注視点のみ」条件は質問内容に思考を集中できる点が肯定的に、応答相手が特定できない不自然さが否定的に評価された。動画条件では、自然な対面コミュニケーションに近い点や、質問者が明示されることが肯定的に、他者の視線を感じ思考に集中できないことや、対人的な緊張が否定的に評価された。(2)専門英語の授業において,マルチメディア・ネットワーク利用が専門的英語能力の向上に及ぼす効果を検討した.その結果、インターネット(WEB検索と作成,BBS,チャット,e-mailなど)とマルチメディア(CD-ROM,プレゼンーションなど)を活用することが,受講者に協調学習の場を提供し,受講者の動機づけを高め,能動的学習を促すことを通して,専門英語の学力を促進することが明らかになった。 7.情報活用実践力に及ぼすインターネットの効果:大学生を対象にして、インターネット使用が、情報活用の実践力を高めるかどうかを検討した。インターネット使用量と情報活用の実践力間の因果関係を推定するために2時点のパネル調査を行った。その結果、電子メールの送受信は、特に発信・伝達力、表現力、処理力を高めていた。また、ホームページの閲覧は、特に収集力を高めていた。一方、電子メールの送受信やホームページの作成は、創造力を低める傾向にあった。
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