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合目的反応制御に基づく新規遷移金属錯体触媒反応の開発

研究課題

研究課題/領域番号 12042203
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関北海道大学

研究代表者

辻 康之  北海道大学, 触媒化学研究センター, 教授 (30144330)

研究分担者 大洞 康嗣  北海道大学, 触媒化学研究センター, 助手 (50312418)
研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
2001年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2000年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワードデンドリマー / ホスフィン / 白金2価錯体 / 白金0価錯体 / 分子モデリング / アシルシラン / アシル化 / パラジウム錯体触媒 / 分子軌道法
研究概要

デンドリマー部位を有する錯体触媒は従来にない選択性,触媒活性を期待できる。本研究ではまず,デンドリマー部位を有するホスフィン配位子と白金0価錯体の合成を行った。すなわち,トリフェニルホスフィンの二つのフェニル基のパラ位にデンドリマー部位を有する単座配位子を合成した。さらに,対応する2座配位子を合成した。これらの配位子のESI-MS, NMR(^<31>P, ^<13>C, ^1H)スペクトルおよび元素分析の結果は,これらの配位子が欠損のない純粋なものであることを示していた。次に,これら新規ホスフィン配位子を用いて白金0価錯体の合成を行った。対応する2価ジクロロ錯体をNaBH_4で還元することにより,元素分析値も理論値と合う純粋な錯体が得られた。本研究で得た錯体の中で最も大きいものは,(C_<444>H_<384>O_<56>P_4Pt, Mw=6934.7)なる組成を有していた。この錯体は,その極めて高い溶解度のため,X線結晶構造解析に必要な単結晶を得ることが出来なかった。しかし,CONFLEX/MM3, B3LYP/LANL2DZ, PM3/MOZYMEを用いた分子モデリングにより,理論的な分子構造を得ることに成功した。それによると,中心白金周りに,空孔が確認された。これらの空孔は新規な分子認識能を有する分子触媒を実現するために極めて重要であると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Y.Tsuji: "Solid-State and Solution Structure of Calix[4]arene Tetramethyl Ether Containing Four Diphenylphosphino Moieties"Bulletin of the Chemical Society of Japan. 74・9. 1709-1715 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Tsuji: "Palladium Complex Catalyzed Acylation of Allylic Esters with Acylsilanes"Journal of the American Chemical Society. 123・43. 10489-10493 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Tsuji: "Dendrimer-Phosphine Complexes with Platinum (0) at the Care"Organometallics. 20・25. 5342-5350 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Tsuji: "Palladium-Catalyzed Cyanation of Propargylic Carbonates with Trimethylsilyl Cyanide"Organic Letters. 2・17. 2635 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Tsuji: "Structure and Fluxional Behavior of Platinum and Palladium Complexes Having M-Si or M-Sn Inter-element"Journal of Organometallic Chemistry. 611. 343 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2018-03-28  

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