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クロマチン構造改変DT40細胞の系統的作成によるゲノム機能解析

研究課題

研究課題/領域番号 12206074
研究種目

特定領域研究(C)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関宮崎医科大学

研究代表者

中山 建男  宮崎医科大学, 医学部, 教授 (60031712)

研究分担者 高見 恭成  宮崎医科大学, 医学部, 助教授 (80236356)
菊池 秀彦  宮崎医科大学, 医学部, 助手 (10301384)
武知 進士  宮崎医科大学, 医学部, 助手 (10222100)
研究期間 (年度) 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
キーワードクロマチン構造 / ヒストン / ヒストン修飾酵素 / 免疫グロブリン / 細胞増殖 / ジーントックアウト法
研究概要

クロマチン構造は様々な要因により多様な動態をとり、ゲノムDNAの関与する多彩な機能発現を制御している。コアヒストンのアセチル化および脱アセチル化はヌクレオソーム鎖の凝縮、伸長に密接に関与している。本研究では、ジーン・ノックアウト法を用いて、アセチル基による化学修飾に関与するHATおよびHDACなどの欠損DT40変異株を系統的に作成して、次のような結果を得た。
(1)chHDAC-2欠損株におけるH-chain,L-chain量の増大は、その遺伝子近傍のクロマチン構造変化を伴っている可能性があり、この構造変化を検討した。H-chain遺伝子のクロマチン構造変化は認められたが、L-chain遺伝子のクロマチン構造変化は認められなかった。また、chHDAC-2はIgM量のコントロールに際して、転写とH-chain pre-mRNAのalternative processing以外のステップでも関与している可能性がある。
(2)chHDAC-3は細胞増殖に必須であるため、conditional homozygous mutantを作成した。さらに、そのN-末端領域、C-末端領域、核外輸送シグナル(NES)とデアセチラーゼ活性それ自体が必須であることを明らかにした。chHDAC-3は核の他、細胞質にも存在するため、その標的タンパク質としては、コアヒストン以外にも存在することが示唆された。
(3)HATに関しては、chGCN5,chP/CAFのcDNAクローニングを終え、さらにそれぞれのホモ変異株を作成済である。また、chGCN5は細胞周期関連遺伝子の発現制御に係っている可能性がある。

報告書

(1件)
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Takami,Y.: "Histone H1 variants play individual roles in transcription regulation in the DT40 chicken B cell line"Biochem.Biophys.Res.Commun.. 268. 501-508 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Takami,Y.: "N-terminal, region, C-terminal region, nuclear export signal and deacetylation activity of histone deacety-lase-3 are essential for the viability of the DT40"J.Biol.Chem.. 275. 16191-16202 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Ahmad,A.: "Distinct regions of the chicken p46 polypeptide are required for its in vitro interaction with histones H2B and H4 and histone acetyltransferase-1"Biochem.Biophys.Res.Commun.. 279. 95-102 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Ahmad,A.: "Leucine zipper motif of chicken histone acetyltrans-ferase-1 is essential for in vivo and in vitro inter-actions with the p48 subunit of chicken chromatin"Nucleic Acids Res.. 29. 629-637 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2002-04-03   更新日: 2018-03-28  

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