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タンパク質の局所構造情報を利用したab initio立体構造・機能予測手法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 12208014
研究種目

特定領域研究(C)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関東京大学

研究代表者

清水 謙多郎  東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (80178970)

研究分担者 中村 周吾  東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 助手 (90272442)
研究期間 (年度) 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
キーワードタンパク質 / 構造予測 / アミノ酸配列 / BLOSUM / 統計ポテンシャル / 配列類似度
研究概要

本年度は、構造データベースから抽出したタンパク質の局所構造情報に基づく、ab initio立体構造予測手法の開発を行った。本手法では、まず、構造未知のアミノ酸配列(ターゲットのアミノ酸配列)に対して、連続10残基前後の部分配列に区切り、その部分配列がとり得る局所構造をそれぞれに当てはめ、全体構造を構築する。部分配列および局所構造はオーバラップして組み合わせることで、多様な構造を候補として選び出す。次に、選び出した多数の構造群に対して、全体構造の「タンパク質らしさ」を表現する統計ポテンシャルを計算し,その最小化を行って予測構造を求める。本手法では、部分配列がとり得る局所構造をどう選び出すかが、全体構造の探索を絞り込む上で非常に重要である。そこで、切り出した部分配列と類似性の高い配列の中心の残基がとる主鎖二面角の分布を構造データベースの情報をもとに解析し、より高い確率で正解の二面角付近をサンプリングできるような二面角の確率分布の生成を試みた。部分配列の「類似度」には、(1)ハミング距離、(2)PAM、(3)BLOSUM、(4)HSSPによるマルチプルアライメント(類似構造をとる配列群をアライメントしたもの)の4つの尺度を適用し、これらの類似度をもとに、予測構造の主鎖二面角分布を作成した。All-αのタンパク質SinIとSinRについて構造予測を行ったところ、類似度としてBLOSUMを用いたときが最も良い結果を示し、正解構造とのRMSDがそれぞれ1.6Å、4.6Åという高い精度を達成することができた。局所構造を考慮した類似度と、α、βが混在した構造に対応できるような統計ポテンシャルの検討は、今後の課題である。

報告書

(1件)
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 関嶋政和: "サブタスク間の依存関係に基づくスケジューリング機構を備えた並列プログラミング環境の開発"情報処理学会論文誌プログラミング. 41,SIG2. 65-77 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 関嶋政和: "A parallel programming environment with dependence-driven task scheduling in distributed-memory multiprocessor systems"Proceedings of the International Conference on Parallel and Distributed Computing Systems. 348-354 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 門田幸二: "Efficient data processing method for large-scale cDNA microarray analysis"Phisiological Genomics. 4,3. 677-682 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 門田幸二: "マイクロアレを用いた発現データベース構築とデータマイニング"Molecular Medicine. 37,10. 1186-1194 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 中村周吾: "タンパク質の局所部分配列と主鎖二面角分布の相関解析"生物物理. 40. S171 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 池口満徳: "Molecular dynamics study on hydrophobic effects in aqueous urea solutions"Journal of the American Chemical Society. 123,4. 677-682 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2002-04-03   更新日: 2018-03-28  

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