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細胞抗原レセプターシグナル伝達分子α4からのS6キナーゼ活性化誘導の研究

研究課題

研究課題/領域番号 12213114
研究種目

特定領域研究(C)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関熊本大学

研究代表者

阪口 薫雄  熊本大学, 医学部, 教授 (70192086)

研究期間 (年度) 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2000年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
キーワード胚中心 / 抗体産生 / ラパマイシン / 免疫抑制剤 / TOR / クラススイッチ / 遺伝子改変マウス / T細胞依存性抗原
研究概要

研究の要旨
Bリンパ細胞は抗原受容体(BCR)の特異性が各々のクローンで異なることで獲得免疫が成立する。そのBCRからの刺激が、特異的クローンの細胞分裂と抗体産生細胞への分化を誘導する。このBCRからの、新しい活性化のシグナル伝達の機能分子としてα4分子を同定し、その解析を行ってきている。これまでのin vitroでの解析でα4分子のBCRシグナルにおける機能を明らかにしてきたが、生体の免疫応答ではどの程度の重要性があるのかについては確定されていなかった。今年度の研究ではα4分子をconditionalに欠損させる遺伝子変異マウスを作成した。この変異マウスではT細胞依存性の抗原に対する特異的な抗体産生が障害されることを観察し、α4-シグナル伝達経路が液性免疫応答に必須なことを明らかにした。
本研究の意義
生体防御では抗原特異的なリンパ細胞クローンが、まず抗原の刺激をうけてクローン拡大することに端を発する。この抗原レセプターシグナルによるクローン拡大は免疫抑制剤によって抑制され、移植免疫などに広く応用されている。Cyclosporin,FK506等の免疫抑制剤の作用点、作用機序はよく理解されているが、類似薬剤であるラパマイシンに関しての詳細な分子機序は明らかにされていなかった。我々の見い出したα4分子はこのラパマイシンの標的分子であり、B細胞クローン拡大、抗体産生細胞への活性化に必須な経路を遮断することが示された。また、近年TOR経路は細胞の蛋白質合成促進に関わる経路であることが明らかにされているところから、このα4分子はこれまでよく解明されていなかった蛋白質合成誘導の分子メカニズムを明らかにし、細胞の増殖制御の経路する上で重要な分子である事を示している。

報告書

(1件)
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Kiminobu Sumita: "CD40 expression is induced by theintroduction of lgM receptor on the surface of pro-B cell line NFS70."Immunology letters. (in press).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Hideya lgarashi: "Localization of RAG1/GFP expression in secondary lymphoid organs after immunization with T-depende antigens in rag1/gfp knockin-mouse."BLOOD. (in press).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Eiji Abe: "Structure,expression,and chromosomal localization of the human gene encoding a germinal center-associated nuclear protein(GANP)that associates with MCM3 involved in the initiation of DNA replication."GENE.. 255. 219-227 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kazuhiko Kuwahara: "A nover nuclear phosphoprotein GANP is upregulated in centrocytes of the germinal center and is associated with MCM3,a protein essential for DNA replication."Blood.. 95. 2321-2328 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2018-03-28  

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