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ギャップ結合による肝がん発生の抑制メカニズム

研究課題

研究課題/領域番号 12215124
研究種目

特定領域研究(C)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関札幌医科大学

研究代表者

小島 隆  札幌医科大学, 医学部, 講師 (30260764)

研究分担者 澤田 典均  札幌医科大学, 医学部, 教授 (30154149)
研究期間 (年度) 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
2000年度: 3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
キーワード肝発がん / ギャップ結合 / タイト結合 / 細胞分化
研究概要

我々は,ギャップ結合とくにCx32が肝がん発生を抑制するメカニズムを解明するために,Cx32欠損マウスを用いて,Cx32と肝細胞の増殖および分化に焦点を絞ってin vivoおよびin vitroで検討した。In vivoの実験では,部分肝切除後,Cx32欠損マウスではwild typeマウス(C57BL/6)と比較して肝細胞の増殖抑制がみられた。Cx32欠損マウスの発がん物質投与実験より,Cx32欠損マウスはwild typeマウスと比較して肝腫瘍の増加がみられた。In vitroの実験では,まず初代培養ラット肝細胞の解析結果から,肝細胞に発現しているギャップ結合蛋白であるCx32とCx26のうち,Cx32が上皮の分化の指標のひとつであり細胞の極性に関与しているタイト結合と密接な関係があることが分かった。次に,Cx32欠損マウスの初代培養肝細胞の解析結果から,Cx32欠損マウスの肝細胞の増殖度の明らかな増加がみられた。さらに,Cx32欠損マウスの初代培養肝細胞から継代培養により肝細胞株を樹立し,この細胞株にCx32遺伝子を再導入した結果,タイト結合の誘導およびアクチン形成の増強がみられ,分化の亢進が認められた。以上のことより,Cx32が肝がん発生を抑制するメカニズムとしては,Cx32の発現およびそれを介した細胞間コミュニケーションが,肝細胞の増殖だけでなく分化をも調節している可能性が考えられた。

報告書

(1件)
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Takakuwa R. et al.: "Uncoupling of gate and fence functions of MDCK cells by the actin depolymerizaing reagent mycalolide B."Exp.Cell Res.. 257. 238-244 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kojima T. et al.: "Cx32 but not Cx26 is associated with tight junctions in primary cultures of rat hepatocytes."Exp.Cells Res.. 263. 193-201 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kojima T. et al.: "Occludin and claudin-1 concentrate in the midbody of immortalized mouse hepatocytes during cell division."J.Histochem.Cytochem.. 49. 333-339 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kojima T. et al.: "Gap junction expression and function in primary cultures of Cx32 deficient (KO) mouse hepatocytes."Am.J.Physiol.. (印刷中).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kojima T. et al.: "In The Liver : Biology and Pathology, 4th edn (ed.I.M.Arias,J.L.Boyer,N.Fausto,W.B.Jakoby,D.Schachter,D.A.Shafritz) Raven Press,NY."Gap and tight junctions i liver : composition, regulation and function.(印刷中).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2018-03-28  

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