| 研究課題/領域番号 |
12410052
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 東京都立大学 |
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研究代表者 |
松本 康 東京都立大学, 都市科学研究所, 教授 (80173920)
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| 研究分担者 |
丹辺 宣彦 (丹辺 宜彦) 名古屋大学, 環境学研究科, 助教授 (90212125)
玉野 和志 東京都立大学, 人文学部, 助教授 (00197568)
森岡 清志 東京都立大学, 人文学部, 教授 (50125358)
田淵 六郎 (田渕 六郎) 名古屋大学, 環境学研究科, 講師 (20285076)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
2003年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2002年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
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| キーワード | 都市度 / 社会的ネットワーク / 親族 / 隣人 / 友人 / 居住移動 / 下位文化理論 / ソーシャル・サポート / ソーシャル サポート / 社会-空間構造 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、居住地の特性、とくに都市度によって、社会的ネットワークがどのように異なるのかを体系的に明らかにすることである。本研究では、名古屋都市圏を対象として、因子生態学的な分析によって、地域類型を構成し、類型の異なる5つの地域を選んで、住民に対してパーソナルネットワークの調査を実施した。その結果、次の諸点が明らかになった。居住地の都市度が増大するにつれて、親族数は減少するが、それは東海3県出身者の地域親族数が減少するためである。居住地の都市度が増大するにつれて、隣人数は減少するが、この効果は東海3県出身男性で最も明瞭に現れる。居住地の都市度が増大するにつれて、友人数は減少する。この効果は東海3県出身者においてのみ当てはまる。これは、東海3県出身者において居住地の都市度が地域友人数を減少させるためである。また、中距離友人数に関しては、東海3県出身者においてのみ、都市度の増大とともに増加する。遠距離友人数は都市度にかかわりなく、東海3県以外の出身者に多く、高学歴者に多い。
これらのことから、親族衰退仮説、隣人衰退仮説は、東海3県出身者にのみ当てはまること、友人興隆仮説は、当てはまらないこと、しかし、都市度とともに中距離友人数が増加するという仮説は、維持されていることが明らかとなった。ここから、素朴な下位文化仮説よりも、居住移動を考慮した修正下位文化仮説が妥当であることが確かめられた。
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