| 研究課題/領域番号 |
12410060
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
|
|---|
| 研究機関 | 大妻女子大学 |
|---|
研究代表者 |
炭谷 晃男 大妻女子大学, 社会情報学部, 教授 (90196915)
|
|---|
| 研究分担者 |
梅津 顕一郎 呉大学, 社会情報学部, 助教授 (90281526)
守弘 仁志 熊本学園大学, 社会福祉学部, 助教授 (90230143)
前納 弘武 大妻女子大学, 社会情報学部, 教授 (60123030)
東山 禎之 大妻女子大学, 社会情報学部, 教授 (30255244)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
|
| 配分額 *注記 |
7,700千円 (直接経費: 7,700千円)
2002年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2001年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2000年度: 3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
|
|---|
| キーワード | 情報格差 / 地域情報化 / 実証調査 / 離島 / 多摩ニュータウン / 情報バリアフリー / 情報公共圏 / CATV / 高度情報通信社会 / ニュータウン / 本州四国連絡橋 / 生活様式 / IT / IT革命 / しまなみ海道 / 生活橋 |
|---|
| 研究概要 |
デジタル・ディバイドとは、情報通信技術(IT)の恩恵を受けることのできる人とできない人の間に生じる経済・社会格差をいう。高度情報通信社会の進展する現代にあって、情報化の過程で生じる「新たな格差」としての「デジタルディバイド」の問題を明らかにした。
デジタル・ディバイトは、(1)国際間格差、(2)国内格差とがある。国内格差には、(3)ヒジネス・ディバイド(企業規模格差)と(4)社会的格差(経済、地域、人種、教育等による格差)に分けることができる。本研究では、社会的格差に焦点を当てた。
理論研究としては、ミクロとマクロの分析を行った。情報格差に関するミクロ分析は、技術的なレベル((a)プラットフォーム、(b)ネットワーク、(c)コンテンツ)と情報リテラシー(知識)格差があることを明らかにした。さらに、情報格差に関するマクロ分析として、情報バリアーフリーと情報公共圏の課題を明らかにした。
実証研究として、離島・農村地区と都市地域の実例を比較検討しながら、人々の情報観、地域観、生活圏の変容を地域のメディア環境の変化および交通インフラの変化の関連性について研究を行った。情報格差の主観的意味をアンケート調査通じて明らかにした。
このように、客観的なアプローチと主観的なアプローチの両側面から、情報格差の問題を明らかにした。地域社会の情報化が進展する過程でのCATVの新たな役割と課題について検討を試みた。
|
