| 研究課題/領域番号 |
12410066
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
大谷 信介 関西学院大学, 社会学部, 教授 (10168974)
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| 研究分担者 |
小松 洋 松山大学, 人文学部, 教授 (60241501)
木下 栄二 桃山学院大学, 社会学部, 助教授 (80234318)
後藤 範章 日本大学, 文理学部, 教授 (70205607)
永野 武 松山大学, 人文学部, 助教授 (50268736)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
12,800千円 (直接経費: 12,800千円)
2003年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2002年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2001年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2000年度: 5,500千円 (直接経費: 5,500千円)
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| キーワード | 社会調査 |
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| 研究概要 |
本研究は、実情の異なる4大学(関西学院大学・日本大学・桃山学院大学・松山大学)で実際に社会調査教育に携わってきた研究分担者によって、より一般的で・実践的な「社会調査教育方法」構築を目指した研究である。この目的に向けて、本研究では以下の3つのアプローチから各研究を展開してきた。(1)実社会における社会調査の実情と課題の解明、(2)社会調査教育方法構築に向けた実証的研究、(3)海外における社会調査教育の実態把握である。(1)では、大阪府44市町村と香川県43市町村で実施されていた総合計画策定のための市民意識調査の実態調査研究をおこない、その実情や課題、自治体計画と調査の関係、外部業者の調査票作成能力、地域間格差などについての整理をおこなってきた。また一方で、マスコミ(朝日新聞社・NHK)が実施してきた調査実態を具体的に調査し、その実態や課題の検討もおこなってきた。
(2)では、社会調査教育に必要な「数学的知識」について、大学入学以前の教育内容を分析し、その解明に取り組んできた。また、各研究分担者が社会調査教育を実践している各大学の学生を対象に、社会調査能力の習熟度を測定するテスト開発も行ってきた。これについては大学間比較も加えて分析が展開されてきている。こうした蓄積をもとに、実践的社会調査ノウハウを整理したものを、実践講座社会調査(1)〜(3)として、数理社会学会誌『理論と方法』にまとめている。
(3)では、各分担者が半年から一年をかけ、海外で実践されている社会調査教育の実態把握をおこない、その取り組みやノウハウを整理してきている。具体的にはサリー・エセックス大学(イギリス)・トロント大学(カナダ)・マッコーリ大学(オーストラリア)の社会調査教育である。
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