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増殖・アポトーシス関連遺伝子発現からみた前立腺肥大症の発症病理に関する基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 12470328
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 泌尿器科学
研究機関群馬大学

研究代表者

鈴木 和浩  群馬大学, 医学部, 助教授 (80312891)

研究分担者 湯浅 久子  群馬大学, 医学部, 助手 (50240148)
深堀 能立  群馬大学, 医学部, 講師 (90199167)
山中 英壽  群馬大学, 医学部, 教授 (70110393)
研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
14,800千円 (直接経費: 14,800千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 14,100千円 (直接経費: 14,100千円)
キーワード前立腺肥大症 / 前立腺癌 / DNAマイクロアレー / 遺伝子発現 / マイクロダイセクション / T7 RNA増幅法
研究概要

前立腺における遺伝子発現の包括的理解のためにDNAマイクロアレーによる検討は同時に少量のサンプルからの解析が可能であることから、重要な情報を提供する。我々は前立腺における病態生理の理解にこれを利用した研究を行った。前立腺肥大症における遺伝子発現では、レーザーキャプチャーマイクロダイセクション(LCM)を利用し上皮と間質を別々に採取しそれぞれでの遺伝子発現の差を検討した。上皮においてはE-cadherin、serine protease inhibitor、CD9 antigen、anti-oxidant protein, a disintegrin and methalloproteinase 9、farnesyl diphosphate faresyltransferase、cyclin 2、cyclin 1などの発現が有意に亢進していた。一方間質では、immunogloburin lambda locus、connective tissue growth factor、collagen type I、laminine alpha 4、integrin alpha 7、TGF-beta-induced(68kDa)などの発現が有意に亢進していた。これらの代表的なものは定量的RT-PCRにて定量可能であった。さらに前立腺肥大症から前立腺癌における遺伝子発現も検討しゲニステインやジエチルスティルベストロールによる遺伝子発現の変化を解析し、それぞれの処理によりおこる細胞内の分子生物学的反応を遺伝子発現の点から解析した。この結果、ゲニステインによりglutathione peroxidaseの発現が有意に亢進しダイズ蛋白であるゲニステインの抗腫瘍効果にはanti-oxidant効果も一要因となっていることが判明した。

報告書

(3件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Suzuki K, et al.: "Gene expression profiles in human BPH : Utilization of laser-capture microdissection and quantitative real-time PCR"Anticancer Research. 21. 3861-3864 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Suzuki K, et al.: "Gene expression profiles in human BPH : Utilization of laser-capture microdissection and quantitative real-time PCR"Anticancer-Reaserch. 21. 3861-3864 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Suzuki K., et al.: "Gene Expression Profiles in Human BPH: Utilization of Laser-Capture Microdissection and Quantitative Real-time PCR"Anti-Cancer Research. 21. 3861-3864 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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