研究課題/領域番号 |
12480060
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
日本語教育
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研究機関 | 東京女子大学 |
研究代表者 |
西原 鈴子 東京女子大学, 現代文化学部, 教授 (60189298)
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研究分担者 |
石井 恵理子 国立国語研究所, 日本語教育部門・第一領域, 領域長 (90212810)
岡崎 敏雄 筑波大学, 文芸言語学系, 教授 (00194340)
上野 田鶴子 東京女子大学, 現代文化学部, 教授 (70223485)
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研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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配分額 *注記 |
7,200千円 (直接経費: 7,200千円)
2002年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2001年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2000年度: 3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
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キーワード | 年少者日本語教育 / 日本語習得 / 第一言語保持 / 第一言語喪失 / 生活環境 |
研究概要 |
本研究では、日本の公教育機関に在籍し、二つの言語に接触する児童生徒の言語習得/母語保持に影響を与える要因を「社会的レベル」「社会心理的レベル」[(個人の)心理的レベル]に分類し、そのような諸要因が、特定の児童生徒の言語生活にどのように関わり、どのような言語使用状況を生み出すかを、学校の教室活動における彼らの姿を観察することによって推論する方法論をとった。少人数のケース・スタデイであるが、さまざまな事例が抽出された。 調査は以下のような手順で行った。第一に、日本国内の義務教育機関に在籍し、学校生活に適応するために日本語教育を必要とする外国人児童生徒の母学級における生活を観察し、ビデオ撮影した。対象となる児童生徒選択の基準として、日本語非母語話者の数が少なく、日常生活において日本人児童生徒との接触が多いこと、来日後2〜5年であり、まだ第一言語保持の可能性が残っている児童生徒であることを目安とした。結果として、小学校3校、中学校2校においてそれぞれ4〜5時間、合計約25時間のビデオ録画資料を得ることができた。外国人児童生徒の発話については、ビデオ撮影と平行して録音も行い、録音資料も同時に得ることができた。 第二に、当該の児童生徒の担任教師から、それぞれの児童生徒の社会・文化・教育的背景、家族関係、保護者の教育観、日本人児童生徒との交流などについて話を聞いた。また巡回日本語教師、校長、教頭など、担任以外の教育関係者からも話を聞いた。それと平行して担任向けに児童生徒の様子について質問紙調査を行った。調査研究の結果得られた知見をもとに報告書をまとめた。
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