配分額 *注記 |
14,300千円 (直接経費: 14,300千円)
2002年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
2001年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
2000年度: 6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
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研究概要 |
平成12年度より継続して推進しているネットワーク化した制約解決系による問題解決システムの構築,改良およびその応用研究を行った.本システムは,関数論理型プログラミングに基づいた等式求解系と,等式が定義される領域固有のアルゴリズムを実現している解決系とが協調して問題解決を行うものであり,1.全ての解決系の求解領域上で問題記述を可能とする関数論理型言語とその処理系、2.解決系間の協調方法を記述する協調言語とその処理系,3.ネットワーク上で,解決系間で問題の送受信を可能とする通信フレームワークから構成されている. 1については、高階遅延ナローイング計算系の拡張を行った.計算系を実際の応用に適用することにより,いくつかの最適化手法が明らかになった,最適化手法を組み込む上での,理論的問題点や効率の解析を行った.最適化手法はすでに実装されている高階遅延ナローイング計算系に組み込んだ.2の協調言語は、平成13年度に設計し,プロトタイプを実装したが,今年度はアルゴリズムを改良し,本格的な実装を行った.また,インタフェイスにも改良を加えた.協調言語はJava言語で実装し,マルチスレッドを活用した効率の良い解決系間の協調を実現している. 3については,昨年度の研究で通信プロトコルとデータの相互運用性を得るために,CORBAとMathMLを活用し通信フレームワークを実現しているが,設計の見直しや,UMLによるシステムの詳細な記述を行った.この通信フレームワークは,CORBAオブジェクトラッパ,XML DOM APIのIDL value type型による実装,求解に必要な解決系を発見サービスの各ソフトウエアコンポーネントから構成されている.さらに,システムを具体的な問題に適用し,効率に関する知見と,制約解消系による問題解決のパラダイムの有効性に関する新たな知見を得た.
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