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脱気水中に溶存する極微量ラドンをリアルタイムに測定する装置の開発と研究

研究課題

研究課題/領域番号 12554007
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 素粒子・原子核・宇宙線・宇宙物理
研究機関東京大学

研究代表者

竹内 康雄  東京大学, 宇宙線研究所, 助手 (60272522)

研究分担者 田阪 茂樹  岐阜大学, 教育学部, 教授 (60155059)
梶田 隆章  東京大学, 宇宙線研究所, 教授 (40185773)
研究期間 (年度) 2000 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
8,400千円 (直接経費: 8,400千円)
2002年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
2001年度: 3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2000年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
キーワードラドン / 静電捕集 / スーパーカミオカンデ / 太陽ニュートリノ / カミオカンデ / 中空糸 / フォトダイオード
研究概要

本研究では、まず脱気された純水中からの極微量ラドン分離方法に関して研究を進めた。脱気水中のラドンを安定して効率よく分離するために、中空糸膜モジュールを採用した。市販されている中空糸膜モジュールを本研究用に特注で加工をし、アクリル製の円筒容器に収めてラドン検出器下部に連結した。他の水中ラドン分離手段として、異なる中空糸モジュールのマウント方法や、空気用ポンプを用いる方法も試みたが、いずれも効果的ではなかった。
次に、本研究で試作された700L脱気水用ラドン検出器を用いて各種特性試験を行った。700L脱気水用ラドン検出器の水中ラドンに対する校正定数は、14.6±2.1(count/day)/(mBq/m^3)が得られた。これまでスーパーカミオカンデで使用されていた70Lラドン検出器の脱気水に対する校正定数は0.3(count/day)/(mBq/m^3)程度であったので、約40倍程度感度が向上したことになる。また、バックグラウンドレベルを考慮すると、700L脱気水用ラドン検出器の水中ラドンに対する検出限界は0.7mBq/m^3に相当する。これらの成果は論文にまとめてNIM A誌に投稿し、受理された。(2002年10月現在)
一連の成果を論文にまとめた後、700L脱気水用ラドン検出器の性能をさらに向上させるため、ウラン238の含有量を約1/50に削減した新しい低バックグラウンドのPINフォトダイオードを試作した。また、検出容器内の電場を最適化することにより、空気中ラドンに対する検出効率を約2倍向上させた。今後は、電場の最適化をした容器と新低バックグラウンドフォトダイオードを用いたラドン検出器を構築し、特性および検出限界について研究を進めていく予定である。

報告書

(4件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] C.Mitsuda et al.: "Development of super-high sensitivity radon detector for the Super-Kamiokande detector"Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A. (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] C. Mitsuda et al.: "Development of super-high sensitivity radon detector for the Super-Kamiokande detector"Accepted by Nucl. Instr. and Meth.. A. (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] C.Mitsuda et al.: "Development of super-high sensitivity radon detector for the Super-Kamiokande detector"Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A. A497. 414-418 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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