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地震波動場のモニタリングによるリアルタイム地震解析システム

研究課題

研究課題/領域番号 12558043
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 自然災害科学
研究機関東京大学

研究代表者

川勝 均  東京大学, 地震研究所, 教授 (60242153)

研究分担者 山中 佳子  東京大学, 地震研究所, 助手 (30262083)
卜部 卓  東京大学, 地震研究所, 助教授 (30160336)
鷹野 澄  東京大学, 地震研究所, 助教授 (80134659)
鶴岡 弘  東京大学, 地震研究所, 助手 (10280562)
研究期間 (年度) 2000 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
13,700千円 (直接経費: 13,700千円)
2002年度: 5,700千円 (直接経費: 5,700千円)
2001年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2000年度: 4,700千円 (直接経費: 4,700千円)
キーワードリアルタイム地震学 / モーメントテンソル / 地震メカニズム / 地震解析 / 強震動予測 / 地震波動場 / 地震活動 / 強振動予測
研究概要

本科研では長周期の波動場を常時モニタリングし,その瞬間の波動場をもっともよく説明する"地震"の発生(時間,場所)・メカニズム(断層パラメターなど)をリアルタイムで常時決定するシステムの構築を目指している.波動場は常に存在するので,このような解析システムからは常に"地震"が決定されることとなる.得られる結果は,ほとんどの場合ランダムな長周期地動ノイズを説明する意味のないものであるが,長周期の地震動を引き起こす本当に事件(地震でも火山噴火でも海底地滑りでも何でも地球を揺らすeventであればよい)が起きた場合,それに対応した"地震"が決定されることになる.
本科研の当初の目標は,上に述べたような解析システムを地震研究所が観測網を展開している関東地方において実用化することであった.実際にシステムを構築する上で多少の変更はあったものの,当初の目的はほぼ達成された.現在,一つのPCで,平面上で250km四方(深さ100km)の領域をカバーできるシステムが完成し,北海道,東北,関東,東海の太平洋岸の地震活動を常時モニターしている.そのリアルタイム解析情報は,GRiD_MT (Grid-based Realtime Determination of Moment Tensors)ホームページで公開されている:http://wwweic.eri.u-tokyo.ac.jp/GRiD MT/モニター領域で地震が発生すると2-3分遅れで解析結果(地震の時間,位置,メカニズム(モーメント・テンソル解))が出るようになっている.

報告書

(4件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] H.Kawakatsu: "On the realtime monitoring of the long-period seismic wavefield"Methods and applications of signal processing in seismic network operations, edited by T.Takanami and G.Kitagawa. 251-257 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H.Kawakatsu: "On the realtime monitoring of the long-period seismic wavefield"Methods and applications of signal processing in seismic network operations. 251-257 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hitoshi KAWAKATSU: "On the realtime monitoring of the long-period seismic wavefield"In "Methods and applications of signal processing in seismic network operations" edited by T. Takanami and G. Kitagawa. 251-257 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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