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子どもの社会的スキル訓練効果の縦断的分析

研究課題

研究課題/領域番号 12610136
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育・社会系心理学
研究機関宮崎大学

研究代表者

佐藤 正二  宮崎大学, 教育文化学部, 教授 (30107205)

研究期間 (年度) 2000 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
2002年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード社会的スキル訓練 / 集団社会的スキル訓練 / 長期的維持 / 縦断的分析 / 聞くスキル / 怒りコントロールスキル / 共感スキル / 社会的スキル / 不注意多動 / 孤独感 / 引っ込み思案行動 / 社会的働きかけ / モデリング / 行動リハーサル / フィードバック / 社会的強化
研究概要

本研究は,学級の仲間から拒否を受けている多動不注意傾向のある児童が在籍する高学年(小学校5年)の学級において,児童同士の社会的相互作用を促進するために,6セッションからなる集団社会的スキル訓練を導入し,集団社会的スキル訓練が,多動不注意傾向のある対象児童及び学級に在籍する児童全員に,どのような影響を与えるかを検討した。また訓練後1年を経過した時点で,再度アセスメントを行い,集団社会的スキル訓練の長期的維持効果について調査した。
本研究では,「聞くスキル」「共感スキル」「怒りコントロールスキル」の3つのスキルを標的スキルとした。そして教室での授業(1回45分間で3回)と朝自習の時間を使ったゲームを通して行う行動リハーサル(3回)がそれぞれ交互に実践された。
集団社会的スキル訓練の結果,自己評定と教師評定によって査定された社会的スキル得点は,訓練前か訓練後にかけて有意に向上し,さらに3ヵ月後のフォローアップ査定時にも訓練効果が維持されていた。しかし,1年後のフォローアップ査定時には、葛藤解決スキルに有意に近い維持が認められたものの,それ以外の社会的スキル得点には維持効果が出現しなかった。
不注意多動傾向を示す児童に対する集団社会的スキル訓練の効果は,顕著であった。先に述べた社会的スキル査定では,訓練後,3ヵ月後,そして1年後のいずれにおいても訓練前よりも得点の大幅な増加が認められ,また休憩時間等の行動観察においても,適切な働きかけがポジティブに変化し,ネガティブな行動は大きく減少した。

報告書

(4件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 貝梅恵美, 佐藤正二, 岡安孝弘: "児童の引っ込み思案低減に及ぼす集団社会的スキル訓練の効果-長期維持効果の検討-"宮崎大学教育文化学部附属教育実践総合センター研究紀要. 10. (2003)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KAIBAI, E., SATO, S. & OKAYASU, T.: "The Effect of the classroom based social skills training on decreasing the socially withdrawn behavior"Journal of the Center for Educational Research and Practice, Miyazaki University. 10.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 金元元春, 後藤吉道, 佐藤正二: "孤独感が高い児童に及ぼす学級単位の集団社会的スキル訓練の効果"宮崎大学教育文化学部附属教育実践研究指導センター紀要. 9. 1-10 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 貝梅江美, 佐藤正二, 安岡孝弘: "児童の引込み思案行動低減に及ぼす集団社会的スキル訓練の効果"宮崎大学教育文化学部附属教育実践研究指導センター紀要. 10(印刷中). (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 佐藤 正二, 金山 元春: "基本的な社会的スキルの習得と問題行動の予防"精神療法. 27.3. 246-253 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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