研究課題/領域番号 |
12610160
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育・社会系心理学
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研究機関 | 独立行政法人国立特殊教育総合研究所 (2001) 国立特殊教育総合研究所 (2000) |
研究代表者 |
篁 倫子 独立行政法人国立特殊教育総合研究所, 病弱教育研究部, 室長 (10280570)
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研究分担者 |
上野 一彦 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (20012578)
海津 亜希子 独立行政法人国立特殊教育総合研究所, 病弱教育研究部, 研究員 (00342957)
原 仁 独立行政法人国立特殊教育総合研究所, 病弱教育研究部, 部長 (40120034)
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研究期間 (年度) |
2000 – 2001
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研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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配分額 *注記 |
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2001年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2000年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
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キーワード | 学習障害(LD) / 評価・判断手法 / 学習障害調査票 / 教育診断法 / 学習障害:LD / 評価 / 判断手法 / 学習障害 / Learning Disabilities Inventory |
研究概要 |
学習障害の判断には子どもの学習状況や学力の把握が不可欠であり、本邦では結果に基づいて指導方略も作成できるような、いわゆる教育診断法的な評価手法の開発が早急に求められている。 12年度はLDDI : Learning Disabilities Diagnostic Inventory (Hmmil & Bryant、1998)、学習領域スキル別つまづきチェックリスト(海津、2000)を検討し、学習指導要領を参考にしながら聞く、話す、読む、書く、計算する、推論するの6領域における特異な学習のつまずき、学習行動として103項目を選び出した。 また、学習障害の要素として定義には含まれていないが、しばしば学習障害の子どもにみられ、また学校現場で対応に苦慮される問題を捉えるため、行動、社会の2領域21項目を加えた。全134項目から成る学習障害調査(Learning Disabilities Inventory)は、評定者は対象となる子どもに、その学習問題/行動をどの程度頻繁に示すかを、「1=ない」から「4=よくある」の4段階で回答する。 13年度はこの調査方法の信頼性および妥当性を検討するために予備調査を行った。5県1都で小学校の通常学級、通級指導教室、特殊学級並びに民間の指導機関で学習障害(以下LD)のある児童あるいは一般の児童の指導を行っている30名の教師/指導者が協力者として評定を行った。協力者が実際指導にあたっている小学校2年、4年、6年の児童生徒52名(男子37名、女子15名)の評定結果が回収され、このうち21例(40%)がLDの診断/判断を受けていた。 調査結果から、いずれの学年のいずれの領域においてもLDのある子どもたちは、LDのない子どもたちと比べて、評点が高かった(学習のつまずきが多い)が、推計学的に有意差がみられたのは「聞く」、「話す」、「読む」、「書く」、「行動」、「社会性」だった。評点はほとんどの項目で学年による差はみられなかった。 内的信頼性はαモデルによって検討し、8領域で.900以上の高い値を得た。また、調査票が学習障害の有無や学力を弁別することができるか否かを検討するため、領域・学年ごとに判別分析を行った。その結果、高得点はLDの有無と、教師が評価した相対的学力の双方に関連していた。 LDの可能性を判断するためには、その子どもの全領域のプロファイルを作成して、特異な学習領域の問題があるか、どのようなプロファイルを示す子どもをLD、あるいはLD疑いと判断されるかを検討することが今後必要となる。
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