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先天性盲ろう児の語・意味生成としてのネゴシエーションに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 12610161
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育・社会系心理学
研究機関独立行政法人国立特殊教育総合研究所 (2001)
国立特殊教育総合研究所 (2000)

研究代表者

土谷 良巳  独立行政法人国立特殊教育総合研究所, 重複障害教育研究部, 室長 (00142000)

研究分担者 菅井 裕行  独立行政法人国立特殊教育総合研究所, 重複障害教育研究部, 主任研究官 (90290890)
研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
800千円 (直接経費: 800千円)
2001年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワードネゴシエーション / 意味の生成 / 語の共同形成 / インタラクション / コミュニケーション / 盲ろう / 視覚聴覚二重障害 / 言語行動 / 意味 / 語い
研究概要

視覚障害、聴覚障害の状態がそれぞれ異なる4名の先天性盲ろう児を対象とし、ネゴシエーションに関する臨床的・実践的資料収集を行った。
事例N(盲・中度難聴、5歳、保育園):19セッション 事例J(弱視・ろう、6歳、盲学校幼稚部):18セッション 事例D(強度弱視・ろう、12歳、盲学校小学部):44セッション 事例D(強度弱視・ろう、12歳、盲学校小学部):44セッション 事例M(盲・高度難聴、4歳、通園施設):16セッション の資料収集を行い、1セッションあたり2時間から3時間分のビデオ映像記録を収集した。(注:資料収集:国立特殊教育総合研究所での教育相談の場面で、研究分担者が対象事例と直接の係わり合いをもち、その場面をビデオ映像に記録した。また対象児が所属する機関を訪問し、担当者が対象事例と係わる場面をビデオ映像に記録した。)
1)事例Nと事例Dに関していくつかのエピソードからネゴシエーションの同定を行った。その際そのプロセスをビデオ分析により詳細に検討し、報告書において「盲ろうの子どもとの教育実践としてのネゴシエーション-事例研究-」のなかの「2.事例研究」における「ネゴシエーションの同定とエピソードの微細記述:事例N、事例Dとの係わり合いから」として報告した。
2)事例Jに関して、ネゴシエーションにおける子どもの身体的表出に対してなされる係わり手からの表出確認の際の問題を取り上げ、同様に「2事例研究」における「ネゴシエーションをめぐる諸問題:1.ネゴシエーションにおける表出確認の二面性:事例J」として報告した。
4)併せてヨーロッパにおける盲ろう教育に関してネゴシエーション研究の研究史的検討を行い、、本報告書において「盲ろう教育とネゴシエーション研究-その背景-」として報告した。
4)併せてヨーロッパにおける盲ろう教育に関してネゴシエーション研究の研究史的検討を行い、、本報告書において「盲ろう教育とネゴシエーション研究-その背景-」として報告した。

報告書

(3件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 土谷 良巳: "係わり合うなかでの子どもの理解-盲ろう二重障害であるNとの係わり合い-"重度・重複障害児の事例研究. 25. 31-45 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshimi Tsuchiya: "Understanding Child in Mutual Interaction ; Case Study on Child with Congenital Deafblindness. Case Study of Child with Multiple and Profound Disabilities"Department of Education for Children with Multiple Disabilities, The National Institute of Special Educatgion. 25. 31-45 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 土谷 良巳: "係わり合うなかでの子どもの理解-盲ろう二重障害であるNとの係わり合い-"重度・重複障害児の事例研究. 25. 31-45 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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