| 研究課題/領域番号 |
12610400
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
西洋史
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
斎藤 哲 (斎藤 晢) 明治大学, 政治経済学部, 教授 (80130813)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2002年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2001年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2000年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | ドイツ共産党 / 社会主義統一党 / ヴァイマル共和国 / ジェンダー / 女性 / 消費生活 / ドイツ / 東ドイツ / 消費社会 / ドイツ民主共和国 / 労働 / 二重負担 / 性差役割分担 / 女性史 |
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| 研究概要 |
本研究はヴァイマル時代のドイツ共産党と、第2次世界大戦後の東ドイツにおける社会主義統一党に代表される、20世紀ドイツの共産主義運動の歴虫的な特徴を両性関係に焦点を当てて解明することを目的としていた。この目的を達成するために、次の課題を設定した。1)ドイツ共産党によって女性に対して行われた働きかけを主として担った男性党員たちは、どのような姿勢で女性の抱える問題に向かいあったのか。また、女性たちはそれに対してどのように反応したのか。2)戦後東ドイツにおける消費生活の変化にあわせて、職場や家庭における両性関係に変化が生じたのか。3)ヴァイマル時代から1960年代末に至るまでの時期に、ドイツ人の家庭生活の中で両性関係に根本的な変化は生じていたのか。
これらの課題に関する成果は以下の通りである。1)ドイツ共産党の男性党員は一般に、女性は政治に関わるべきではなく、家事と育児に専念すべきであると考え、その点でドイツ社会一般の通念に従っていた。2)ヴァイマル時代のプロレタリア女性にとって、共産党の主張する女性の解放と、女性たちの求める解放との間には大きな齟齬があった。3)以上1)〜2)のような状況は、第2次世界大戦後の東ドイツにおいても見られた。社会主義統一党と東ドイツ政府は家庭や職業における女性の負担を軽減するために、女性に配慮した消費政策の展開を含めて様々な措置を執ったが、女性が家事と育児を担うべきであるという点、社会生活の決定権は男性が握るという点では、きわめて保守的であった。4)ヴァイマル時代及び第2次世界大戦後の東西両ドイツにおける消費生活の発展は、家事に関する限りで、女性の家庭内での地位を強めたように見えたが、それは男女の性別役割分担を廃棄するものではなかった。1)〜3)に述べたようなドイツ共産主義運動における男性中心主義的な特徴は、このようなドイツ社会一般のあり方を反映していた。
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