| 研究課題/領域番号 |
12630125
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
古川 一郎 一橋大学, 大学院・商学研究科, 教授 (60209161)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2002年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | ネット・コミュニティ / 参加型コミュニテイ / プロシューマー / フレーミング / 動機の同質性 / セルフセグメンテーション / 双方向メデイア / 対話モデル / 参加型コミュニティ / 双方向メディア / 創出 / 共創 / 創出・共創型開発モデル / 動的セグメンテーション / マーケティング・リサーチ / 自律的セグメンテーション / デジタル・ライフスタイル / インターネット革命 / コミュニケーション革命 / 感覚能力の拡張 / ブランドの意味世界 / オークション |
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| 研究概要 |
インターネット上のコミュニティが私たちの生活にどのような影響を及ぼすかを、主として企業と生活者という関係から考察してきた。ネット上で交される膨大な量に及ぶ対話から、企業も生活者も大きな価値を生み出すことが出来ることを、ケーススタディを通じて明らかにした。「空想生活」というネット・コミュニティには、"自分たち"のほしい商品を企画し、リアルに実現していくプロシューマーも登場している。インターネットのという双方向メディアの登場は、人類の歴史上初めて、一人一人の個人が社会に対して情報を発信するという事態を生み出したのである。しかし、私たちはインターネット社会の入り口に立ったのみで、まだこのメディアを十分に活用する術を学んでいないようである。ネット上のコミュニティには、何百万人という巨大なものもあるが、ごく限られた例、たとえば、オンラインゲームなどを除いて収益という観点からは企業として成立しているものは極めて少ないことも最近の事例研究の教えるところである。これだけ多くの人が共通の目的のために集積しているにもかかわらず、ネット上の「場」の提供者には巨万の富は入ってこない。私たちは、ネット上で運営されるコミュニティの情報のやりとりに関してお金を払おうとしないからである。これはNPOといった市民参加型のコミュニティが事業を通じて収益を上げることがなんとなく胡散臭いと思われる心理と同じものである。ネット上でのコミュニティは参加する動機が同質的である点が大きな特徴であるが、それぞれのサイトのフレーミング、すなわち文脈の設定によりコミュニティは規定される。対話の広がりが少ない点も、ネット上のコミュニティの限界を示している。このような問題を抱えながらも、コミュニティを基盤としたさまざまな対話モデルが登場してきており、これまでの既存のコミュニティそのものの見直しが始まっていると思われる。
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