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可解リー群における誘導表現の構成と分解およびその応用

研究課題

研究課題/領域番号 12640178
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 基礎解析学
研究機関鳥取大学

研究代表者

井上 順子  鳥取大学, 教育地域科学部, 助教授 (40243886)

研究期間 (年度) 2000 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2002年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード可解リー群 / 誘導表現 / 複素解析的誘導表現 / polarization / 余随伴軌道 / 余随件軌道 / 復素解析的誘導表現
研究概要

複素解析的誘導表現はリー環の線形形式fとその複素polarizationから表現を構成する方法であるが,本研究ではpolarizationに通常要請される条件を緩めて,weak polarization,あるいは一般の複素部分リー環hから誘導表現を構成し,既約分解を求める問題を扱った.まず,正規j代数に対応する連結単連結リー群を対象とし,fを開余随伴軌道に属する線形形式,hをfにおける正値の複素weak polarizationとすると,この複素解析的誘導表現は,modular関数に関わる補正項δを適切に選べば常に零でない表現となり,その既約分解は,余随伴軌道の情報を用いて記述できる.この研究は以前から引き続き行っているものであるが,本研究期間において,正規j代数の構造を用いた補正項δの導出方法と,既約分解を与えるintertwining作用素の構成方法の再検討および整理を行い,論文を改訂,発表した.
次に,一般の指数型可解リー群を対象とし,weak polarization,あるいはfにおいて等方的ではあるが極大等方的ではない一般の複素部分リー環からの誘導表現については,今回も主に低次元のリー群における具体的な例を調べた.幾つかの例で,実際に零でない表現が得られ,既約分解も求められたが,計算のために必要な相対不変ベクトルの記述が個々のリー環の代数的な構造に依存しているため,複雑なものとなった.一般的な,見通しの良い記述方法を見つけることは今後の課題である.
本研究でのもう1つの問題は,指数型リー群の既約表現の空間において,群のフーリエ変換と協調して「良い」性質を持つ作用素および可微分ペクトルの空間の「良い」部分空間を特徴づけることである.これについては,Ludwigの定義した「滑らかな作用素」の記述を通して新しい特徴づけをみいだすことを試みており,今後もこの方向で研究を進める予定である.

報告書

(4件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Junko Inoue: "Holomorphically induced representations of some solvable Lie groups"J.Funct.Anal.. 186. 269-328 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Junko Inoue: "Holomorphically induced representations of some solvable Lie groups"J. Funct. Anal.. 186. 269-328 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Junko Inoue: "Holomorphically induced representations of some solvable Lie groups"Journal of Functional Analysis. 186. 269-328 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Junko Inoue: "Holomorphically induced representations of solvable Lie groups"Journal of Functional Analysis. (掲載予定).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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