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低軌道衛星データネットワークの設計及び第三世代ネットワークとの統合

研究課題

研究課題/領域番号 12650388
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 情報通信工学
研究機関会津大学

研究代表者

BEHCET Sarikaya  会津大学, コンピュータ理工学部, 教授 (50254090)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
800千円 (直接経費: 800千円)
2000年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード低軌道衛星ネットワーク / 衛星間リンク / モバイルIPv6 / ページング / リンク状態ルーティング / レジストレーション / トンネリング / ハンドオーバー
研究概要

Teledesicのような、低軌道(LEO:Law-Earth Orbit)衛星をバックボーンとする、モバイルデータネットワークでのインターネットIPベースリンク状態ルーティングを中心とする研究を行った。
このネットワークは、衛星間のリンク、ゲートウェイステーション、標準端末およびモバイル端末を備えた低軌道衛星で構成されている。このネットワークは、また、地球上でのセルラーネットワークのような、モバイルデータサービスが可能であり、そのIPデータグラムのルーティングには、トンネリングアプローチを利用した。このアプローチでは、インターネット上を往来するデータグラムが、ATMセルのようなパケットに分解されたり、再度組み立てられたりする。
星座のように散りばめられた低軌道衛星内部のこのようなルートを決定するために、一対一リンクルーティングアルゴリズムを組み立てていった。このアルゴリズムでは、衛星とゲートウェイ・ステーションが、ルーティングとユーザトラッキングという仕事を分け合っている。更に、一対一データグラムの遅延特性を見つけだすことによって、分析モデリングを案出することができた。また、パケットサイズを変えることによって得られる効果については、特に64バイトと128バイトに焦点を当ててシミュレーションを行った。その結果、64バイトのパケットの方が、多様な通信シナリオにおいて、遅延の度合いが小さいことが分かった。
引き続き、Teledesicのような低軌道衛星バックボーンで、次世代IPであるIPv6のサポートについての研究を行った。アドレス指定スペースが広いという点から、IPv6をネットワークレイヤーに採用した。このIPv6のデータグラムをルーティングする場合にも、トンネリングアプローチを利用した。
また、ユーザの移動ということを考慮し、ユーザが利用する際にはスタンバイモードになっているよう拡張された"モバイルIPv6"を活用した。加えて、ボイスオーバートラフィック上をユーザが移動することによって発生する帯域の変化を見つけるためのシミュレーションを行った。

報告書

(1件)
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] B.Sarikaya,M.Tasaki: ""Supporting Node Mobility Using Mobile IPv6 in a LEO Satellite Network""International Journal of Satellite Communications. (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] B.Sankaya: ""Packet Mode Data in Wireless Networks : An Overriew of Transition to 3rd Generation""IEEE Communications Magazine. 164-173 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] B.Sarikaya,M.Tasaki: ""Link Layer Multicasting with Handover in TDMA-based Cellular Networks""モバイルマルチメディアコミュニケーションズ国際会議(MoMuc). (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] B.Sarikaya,M.Tasaki: ""Link-State Rarting on a LEO Satellite Network""Broadband Satellite Miniconference,Networking 2000. (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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