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岩盤露頭の画像データと構成岩石の力学特性に基づく岩盤力学特性評価法

研究課題

研究課題/領域番号 12650455
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 土木材料・力学一般
研究機関東北大学

研究代表者

京谷 孝史  東北大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (00186347)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワード不連続性岩盤 / マルチスケール解析 / 亀裂画像データ / 開閉亀裂モデル / 均質化法 / 岩盤の変形強度特性 / 極限荷重解析
研究概要

(1)デジタル画像から均質化用解析モデルを自動生成するサブシステムの開発:均質化理論に基づいて岩盤を構成する岩石コアの材料特性と岩盤の内部構造を示す画像情報から岩盤の平均物性を数値解析的に推定することができる.この均質化解析をスムーズに行うために,パーソナルコンピューターにおいて,イメージスキャナを介しての岩盤の詳細スケッチなどのデジタル画像データを取り込み,それらから1画素を1有限要素とする有限要素モデルを生成するサブシステムを構築した.
(2)均質化法による画像データからの岩盤物性解析プログラムの整備:岩盤表面の画像データから有限要素モフルを作成する(1)のサブシステムと,これまでの研究において開発済みである均質化解析によって平均弾性係数を計算するフログラムならびに数値的強度試験よって岩盤の巨視的な破壊強度基準を算定する解析プログラムを連結し,一連の解析システムとして整備した.
(3)極限支持力解析法に基づく岩盤構造物安定解析プログラムの整備:均質化解析によって得られる岩盤の平均弾性係数と数値的強度試験によって得られる岩盤の破壊強度基準を用いれば,極限荷重解析によって岩盤構造物の破壊荷重を評価することができる.そのため,現有する極限支持力解析プログラムを修正して,(2)のサブシステムを介して作成された有限要素モデルに対して岩盤構造物の2次元安定性評価を行うための解析プログラムを新たに開発整備した.
(4)均質化理論に基づくマルチスケール解析法の理論的背景を整理し,開発した解析システムによる解析例題と併せて論文としてまとめた.

報告書

(3件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 京谷孝史, 寺田賢二郎: "マルチスケール応力変形解析法とその分布亀裂を含む材料の強度特性評価への適用"土木学会論文集. No.680/III-55. 49-64 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 京谷孝史, 欧陽立珠: "均質化理論に基づく安定性評価解析法の岩盤斜面への適用"土木学会論文集. (印刷中).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] T. Kyoya, K. Terada: "A multi-scale structural analysis and its application to a strength evaluation for fissured media."Proceedings of JSCE. No.680/III-55. 49-64 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] T. Kyoya, L. Ouyang: "An application of stability analysis method based on the homogenization theory to a rock slope"Proceedings of JSCE. in print.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 京谷孝史, 寺田賢二郎: "マルチスケール応力変形解析法とその分布亀裂を含む材料の強度特性評価への適用"土木学会論文集. No.680/III-55. 49-64 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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