| 研究課題/領域番号 |
12650563
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築構造・材料
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| 研究機関 | 熊本県立大学 |
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研究代表者 |
大橋 好光 熊本県立大学, 環境共生学部, 助教授 (70160603)
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| 研究分担者 |
坂本 功 東京大学, 大学院・光学系研究科, 教授 (90011212)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2001
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| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2001年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2000年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | 木造軸組構法 / 耐震診断 / 破壊モード / 入力地震動 / 被災度 / 住宅 / 阪神淡路大震災 / 木造建物 / 被害分析 / 被害推定 / 兵庫県南部地震 / 阪神・淡路大震災 / 木造住宅 / 被害調査 / 森南町 / 被災度判定 / 死亡原因 |
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| 研究概要 |
兵庫県南部地震における被害を、入力が同一レベルと考えられる森南町を取り上げて被害のモードを取りまとめた。木造軸組構法は甚大な被害を被っていたが、そこにはいくつかの然るべき要因が存在した。耐力壁の不足、無理な平面計画、構造材の腐朽、無計画な増改築、屋根の重さ、などである。それは特に建築年数が経った木造軸組構法に多くみられた。古い建物の棟数が圧倒的に多いことが木造軸組構法の被害が甚大であった要因と考えられる。
一方、比較的新しい木造建築には大きな被害はみられず、被害が半壊・軽微でとどまっているものがほとんどである。近年建築された木造住宅は木造軸組構法の変化により耐震性に優れた軸組構法が建てられて来たことがうかがえる。また、腐朽した建物に大きな被害を生じていることから、現存する木造住宅の維持管理が、建物の受ける被害を軽減する1つの手段であると言える。
また、阪神大震災で被災した建物を対象として、7つの耐震診断法で診断を行った結果から以下のようなことがわかった。
(1)筋かいの情報が得られない方法A(簡筋無)、方法B(簡筋有)の耐震診断では、診断結果にばらつきが大きく、正確な評価を行うことができないことが分かった。
(2)現耐震精密診断の方法C(精両壁)は、「品確法」必要壁量を用いた方法E(準品確)、などとの比較から、ある程度の耐震診断は可能だが、精度の高い耐震診断法とはいえない。
(3)品確法」必要壁量を用いた方法E(準品確)、方法F(品確法)、方法G(品確改)は、存在壁量の違いから方法G(品確改)の評点が最も高くなった。しかし、3つの相関は高く、大きく違わないことがわかった。
以上の結果と、「品確法」壁量規定がより実際の建物の必要性能に近いことを考慮すると、耐震診断法も「品確法」に基づいた方法に改善していく必要があることが分かった。
被災度と診断評点との関係では、やはり、方法A(簡筋無)や方法B(簡筋有)では、被災度と有意な点数が得られないことが分かった。少なくとも、耐力壁を個別に考慮し、その他の雑壁を考慮した診断法が必要であることが明らかになった。
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