| 研究課題/領域番号 |
12650628
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 文化女子大学 |
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研究代表者 |
沢田 知子 文化女子大学, 造形学部, 教授 (40060818)
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| 研究分担者 |
井上 搖子 文化女子大学, 造形学部, 助教授 (40350201)
渡辺 秀俊 文化女子大学, 造形学部, 助教授 (80230986)
宮宇地 一彦 文化女子大学, 造形学部, 教授 (30350200)
丸茂 みゆき 文化女子大学, 造形学部, 講師 (50257086)
浅沼 由紀 文化女子大学, 造形学部, 助教授 (50350202)
谷口 久美子 文化女子大学, 造形学部, 講師 (90236696)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2002年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2001年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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| キーワード | 高齢期 / 壮年期 / 都心居住 / 外出行動 / 日常生活 / ライフスタイル |
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| 研究概要 |
本研究は、子育て期以降の世代を、「壮年期(就業面では第一線を退きながらも十分に自立生活を行うことが可能な世代)」と「高齢期(加齢による心身の老弱が顕在化し自立的生活が困難となりつつある世代)」に区分し、壮年期ライフスタイル像を「都心居住」の可能性から探ることを目的としている。都心立地の壮年期世代が居住する集合住宅と戸建住宅を対象に実施したアンケート調査に基づく分析・考察から得られた研究の成果は以下に示す通りである。
1.都心居住における住宅と家族について、世代ごとの世帯規模、親世帯と子世帯の関係に注目し、集合住宅での世帯規模の縮小化と隣居・近居による親族ネットワーク居住の進展、戸建住宅での長期居住による世帯規模の二極分化(二世帯居住と高齢・小規模世帯)の進展、を明らかした。
2.壮年・高齢期の職業とライフワークについて、職業離脱状況を把握した上で、都心居住が近場での職業選択を容易にし、職業的活動の継続上有利であること、退職後のライフワークの展開場所として評価される文化施設の充実や交通の利便性等の都心居住の魅力は、壮年期から高齢期への移行により買物に至便等の生活支援的要求へ移ること、がわかった。
3.壮年・高齢期の自立と支援の環境について、生活面と心身面から捉え、生活支援面から都心立地は有利な環境にあること、心身面では近隣との人間関係の希薄さは自立困難となる高齢期には負的環境をつくること、都心の医療環境の充実は高い評価を得、心身の自立を支援する環境として不可欠であること、がわかった。
4.上記より、長寿社会の住宅計画には、自立困難時にこれを支援する環境が要請され、親族によるネットワーク居住を可能にする「複数住宅、拡大家族、1生活単位」の考え方が必要であること、また居住地計画として、壮年期に求める「選択性の高さ」と高齢期に求める「支援体勢の充実」の両側面を可能にする環境計画が必要であること、を提言した。
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