| 研究課題/領域番号 |
12670377
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 産業医科大学 |
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研究代表者 |
大和 浩 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助教授 (90248592)
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| 研究分担者 |
大神 明 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助手 (40301692)
溝上 哲也 九州大学, 大学院・医学研究所・予防医学教室, 助教授 (60269074)
田中 勇武 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (00038035)
大藪 貴子 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助手 (20320369)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2002年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2000年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 喫煙対策 / 受動喫煙 / 空間分煙 / 禁煙サポート / 健康診断 / 介入研究 / 喫煙防止教育 / ニコチン代替両方 / 健康日本21 / ニコチン代替療法 / 防煙教育 / 局所排気 / 全体換気 |
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| 研究概要 |
悪性疾患や生活習慣病の一次予防という観点から、喫煙率を下げることは事業所においても、国全体においても重要な課題である。労働衛生管理として喫煙対策を考えた場合、屋内の禁煙化・漏れない分煙は作業環境管理、喫煙ルールの徹底は衛生教育、そして禁煙サポートは健康管理として位置づけることができる。同じ業種の2つの工場のうち、一方を分煙と禁煙サポートを重点的におこなう介入職域とし、他方は時間を遅らせて対策する対照職域として、分煙と禁煙サポートを同時に展開する対策の有効性に関する検討をおこなった。まず、両職域において受動喫煙の実態と喫煙率、喫煙者の禁煙希望についてアンケート調査をおこなった後、介入職域については共用区域、事務室、休憩室の禁煙化、および、排気装置を用いた分煙の強化をおこなった。喫煙者全員に対して健康診断の問診時と個人票による禁煙勧奨をおこない、希望者については個別禁煙サポートをおこなった。
介入職域では3年間の間に、3分の2の職場が分煙、禁煙化されたことにより受動喫煙が大幅に解消されたが、対象職域における分煙状況ではほとんど変化しなかった。また、喫煙率については、介入職域の喫煙率は対策前の53.4%から1年後48.1%、2年後48.2%、3年後には44.8%と有意に低下したが、対象職域では対策前の61.7%から61.6%、61.9%と変化無く、3年目には高齢者の早期退職に伴い、逆に64.0%に上昇した。介入職域における禁煙成功率は2.37倍と有意に高かった。禁煙成功に関する有意な要因は、「禁煙の自信がある」、「40歳以上」、「禁煙経験がある」、「20本以下」であった。
今後は、分煙の徹底と禁煙サポートを同時に展開する喫煙対策をプログラム化し、全国の事業所に提供していく予定である。
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