| 研究課題/領域番号 |
12670923
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
精神神経科学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
佐藤 親次 筑波大学, 社会医学系, 助教授 (90162437)
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| 研究分担者 |
小西 聖子 武蔵野女子大学, 人間関係学部, 教授 (30251557)
森田 展彰 筑波大学, 社会医学系, 講師 (10251068)
中谷 陽二 筑波大学, 社会医学系, 教授 (30164221)
簑下 成子 (蓑下 成子) 川村短期大学, 生活学科, 助教授 (20333255)
岡田 幸之 (岡田 幸子) 東京医科歯科大学, 難治疾患研究所, 助教授 (40282769)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2001
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| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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| 配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2001年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2000年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | 東海村事故 / JCO / 精神保健 / GHQ-12 / IES-R / 被曝 / 被災者 / STAI / 放射能 / 思春期 / GHQ / 高校生 / IESR |
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| 研究概要 |
目的:1999年9月30日午前10時半ごろ「東海村臨界事故」が起きた。我々は東海村近隣の学生の精神健康を把握し適切な援助を行うために質問紙調査を行った。
方法:我々は今回の東海村事故の現場から半径10km以内に位置し、屋内退避勧告地域内であった茨城県内のA校(713名)と、100km以上離れた千葉県内のB校(78名)の2校で介入と調査を実施した。調査時期は、事故から約15日後の10月15日に実施した第1調査と事故から約3ヶ月後の12月22日に実施した第2調査である。調査にあたってはスクールカウンセラーが中心となり、学生にインフォームドコンセントを十分に行い、必要な場合には精神的なケアを提供することを前提とした。質問紙は、独自の質問項目とState-Trait Anxiety Inventory(STAI:状態-特性不安尺度)、General Health Questionnaire(GHQ-12:日本版精神健康調査票短縮版)、Impact of Event Scale-revised(IES-R:改訂日本版出来事インパクト尺度)を用いた。
結果:一元配置の分散分析を用いて検討したところ、B校と比較してA校の学生の方が有意に事故による身体への影響を心配していた(F(1)=5.5,P<.05)。しかし、IES-Rについては、A校の学生の平均得点は6.1であり、B校の学生の平均得点は5.9であり、有意差は認められなかった(F(1)=0.0,P>.1)。2校比較と同様にA校のみにおける2つの調査時点における心理尺度STAI, GHQ-12,IES-Rについても高得点者の確率の変化を検討した。IES-Rについては、27名が悪化し、同数の27名が改善し、他は変化しなかった。
結論:東海村事故における衝撃は情報として学生に認知され、ストレスを感じさせた。その影響は住居地がかなり事故現場と離れていても大きく、距離よりも学生本人の「生命の危機」という認知に負うところが大きかった。
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