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ユビキチン/プロテアソーム機能制御による甲状腺未分化癌の新たな治療法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 12671088
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 内分泌学
研究機関鳥取大学

研究代表者

谷口 晋一  鳥取大学, 医学部, 助手 (30304207)

研究分担者 楢崎 晃史  鳥取大学, 医学部・附属病院, 医員
上田 昌彦  鳥取大学, 医学部・附属病院, 講師 (80283993)
久留 一郎  鳥取大学, 医学部, 助教授 (60211504)
研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
キーワードユビキチン / プロテアソーム / 未分化癌 / 甲状腺 / プロテアソーム活性化因子 / Tet onシステム
研究概要

未分化癌におけるプロテアソームの発現状況を確認するため、まず未分化癌患者甲状腺組織を、プロテアソームsubunitおよびプロテアソーム活性化因子PA28に対する抗体で免疫染色を行った結果、正常組織に比較し、subunitC2およびPA28γの発現増強が確認された。とくに、分化度が低く増殖能の高いと考えられる部位に一致した強発現が確認された。さらに、未分化癌培養細胞(5CO : anaplastic thyroid cancer cell line)、分化型癌培養細胞(NPA, FRO ; thyroid papillary cancer)などでも、同様な結果が得られ、プロテアソーム発現が癌化および細胞増殖と強い関連があることが予測された。この結果に基づいて、癌培養細胞に対して、プロテアソーム阻害剤MG132,ラクタシスチンなどを作用させたところ、両者ともに有意に癌細胞増殖を抑制することができた。次に、未分化癌細胞株8505Cをもちいて、プロテアソーム活性化因子PA28γに対するantisense oligomer導入をおこない、プロテアソーム機能を干渉することにより癌細胞増殖が抑制できないか否かを検討したところ、予想に反して思ったような増殖抑制をかけることができなかった。antisense導入により、PA28γは約50%の発現抑制をかけることができたが、完全に発現を抑制する事は難しく、PA28γ単独でプロテアソーム活性を抑制することは困難と考えられた。現在、増殖とリンクするユビキチン・プロテアソーム系の遺伝子を選択し、PA28γ以外にantisense strategyによって有効にプロテアソーム活性を抑制する方法を検討中である。今後、ユビキチン化に必要な酵素群とプロテアソームsubunitを標的としてin vivoでの癌細胞増殖抑制効果を評価する予定である。

報告書

(3件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] Shin-ichi Taniguchi, Tomohisa Okamura, Yuka Santo, Hiroko Fukui, Hideki Shimizu, Akio Yoshida, Yoshihiko Ueta and Chiaki Shigemasa: "Proteasome activator 28-γ (PA28-γ) is induced by goitrogenic factors-TSH and insulin in thyroid cell"Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism. (in submission).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] T. Okamura, S-I. Taniguchi, A. Yoshida, H. Shimizu, M. Sakai1, H. Maeta, H. Fukui, Y. Ueta and C. Shigemasa: "Abnormally high expression of Proteasome Activator-γ (PA28-γ) in Thyroid Neoplasma"Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism. (in submission).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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