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唾液腺原発MALTリンパ腫の免疫組織化学的、分子生物学的及び臨床的研究

研究課題

研究課題/領域番号 12671647
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関山形大学

研究代表者

小池 修治  山形大学, 医学部, 講師 (10205297)

研究分担者 多田 雄一郎  山形大学, 医学部, 助手 (70292430)
ITO Tsukasa  Yamagata Univ. School of Medicine
HOZUMI Yasukazu  Yamagata Univ. School of Medicine
OKAZAKI Shinichi  Yamagata Univ. School of Medicine
研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
2001年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2000年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
キーワードMALTリンパ腫 / 唾液腺リンパ増殖性疾患 / シェーグレン症候群 / 免疫組織化学染色法 / PCR法 / 単クローン性免疫グロブリン重鎖遺伝子再構成 / monoclonality / EBウイルス
研究概要

対象は当科開設の1977年から2001年12月まで摘出術あるいは生検術を施行した唾液腺腫瘍424例である。はじめにこれらの病理報告書を再検討し、リンパ増殖性病変を選び出した。次に病理標本を見直し、MALTリンパ腫を疑う症例を抽出した。さらに補助診断として、これらの症例において悪性腫瘍としての増殖、すなわちmonoclonalityを示す目的で以下の2つの方法を用いて検討した。(1)免疫グロブリン保有細胞の各クラス別の抗体を用いて染色を行い、1つのクラスに染色の偏りがあればmonoclonalityありと判定した。(2)パラフィン包埋標本あるいは凍結保存した組織からDNAを抽出し、IgH再構成をPCR法で超可変領域の1つであるCDR3領域を増幅することにより検討した。PCR産物が単,のバンドとして検出されればmonoclonalityを示す所見と判定した。またMALTリンパ腫と診断した症例については治療法、予後などを検討した。またMALTリンパ腫発症とEB(Ebstein-Barr)virus感染の関連性を、PCR法また免疫組織化学的に検討した。
見直し診断を行った結果、11症例、16検体がMALTリンパ腫と診断された。このうち過去の診断名が覆ったのは5症例、8検体であったMALTリンパ腫と診断された11症例のほとんどでシェーグレン症候群を合併し、またリウマチ因子など、自己免疫疾患を有している症例が認められ、MALTリンパ腫の発生との関連が考えられた。また性別では女性が11例中7例あり、女性の割合が高かった。また、見直し診断をみると、初回診断が変更された症例が5例あり、MALTリンパ腫の診断の難しさを示していると思われる。唾液腺MALTリンパ腫の予後についてみてみるとこれまで死亡例はなく、生命の予後は良好な傾向にあった。しかし唾液腺外にも病変部位を認めた症例では完全寛解に至った症例はなく、これまで言われていたほど唾液腺MALTリンパ腫は良好な経過を示していなかった。また本研究においてはMALTリンパ腫とEB virusとの関連は免疫組織化学的検討には証明できなかうたものの、遺伝子学的検討からは強く関連が示唆された。

報告書

(3件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 多田雄一郎他: "当科における唾液腺MALTリンパ腫の検討"頭頚部腫瘍. 25(1). 19-24 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yuichiro Tada, et al.: "Analysis of MALT lymphoma in the salivary grand"Toukeibushuyo. 25(1). 19-24 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 多田雄一郎 他: "当科における唾液腺MALTリンパ腫の検討"頭頚部腫瘍. 25(1). 19-24 (1999)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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