| 研究課題/領域番号 |
12672011
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
矯正・小児・社会系歯学
|
|---|
| 研究機関 | 奥羽大学 |
|---|
研究代表者 |
結城 昌子 奥羽大学, 歯学部, 助手 (90137638)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2000 – 2001
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2001年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2000年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
|
|---|
| キーワード | 学校歯科保健活動 / 保護者の意識 / 診療所の対応 / アンケート調査 / CO追跡調査 / CO・GOの事後措置 / 組織活動の評価 |
|---|
| 研究概要 |
学校歯科健診に「CO・GO」が導入されたのを契機に、新しい学校歯科保健活動の試みとして、学校-児童生徒-地域の診療所の三位一体の活動を展開している。本活動を評価するため、児童生徒の保護者及び歯科診療所に質問調査を行った。その結果、歯科診療所側では、保護者の「CO・GO」に対する理解度を約70%と捉えた。学校健診時のCO検出は、「判定に迷う時はCOとする」が定着化した。診療所の精査後の対応として、「保健指導・歯磨指導」、「CO・GOの説明」、「経過観察」、「予防処置(フッ素塗布・シーラント)」の実施が主体で、治療から予防へとシフトし、地域のニーズ即した歯科保健・医療の連携活動がなされるようになった。保護者側の受け止め方では、歯科診療所の対応に一定の理解と評価を示したが、「CO・GO」の理解は不十分で、このことが子供の生活習慣の行動変容を阻止する要因と推察された。
次に、「CO」導入後の6年間の「CO」及びう蝕罹患状況の経過から、新しい学校歯科保健活動を総合的に評価した。その結果、米沢市の小学校(18校)、中学校(8校)の学校単位のCO保有者率は、年次増加と学校間の格差が認められた。これは、学校健診の現場でのCOの検出の難しと、COを精密検査結果に基づき処置方針を決定するという指導が理解されてきた結果である。またH10年度以降、COの精密検査の結果、健全歯として判定される傾向が強くみられた。これは前述したCO保有者率の増加と、新しい学校歯科保健活動の健診システムの定着が、COの検出を容易にしたことによると推察された。米沢市のH11年度の中学1年生(12歳児)のDMFT指数は2.75歯と全国値(H11;2.92歯)より低く、西暦2000年の歯科保健目標値(3歯以下)をも達成した。これはCOに対する本活動の導入が、児童・生徒のう蝕経験歯数の減少に寄与した結果と推察される。
|
