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子どものための自己決定サポートモデルの構築

研究課題

研究課題/領域番号 12672327
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 臨床看護学
研究機関高知医科大学

研究代表者

田辺 恵子  高知医科大学, 医学部, 教授 (80107797)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2001年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2000年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード自己決定 / ソーシャルサポート / 小児気管支喘息児 / セルフケア行動 / QOL / ソーシャル・サポート / 尺度
研究概要

子どもの自己決定を促進する構成概念間の因果関係を計量的に分析することを試みた.分析に先立ち,子どもの自己決定尺度および子ども用ソーシャルサポート尺度を作成し,項目分析,因子分解,信頼性,妥当性を検討した.その結果,それぞれ複数の下位尺度が抽出された.子どもの自己決定尺度の各下位尺度のCronbachのα係数は0.72〜0.85で,子どものソーシャルサポート尺度の各下位尺度のCronbachのα係数は0.87〜0.89で,再テスト信頼性は,子どもの自己決定尺度の各下位尺度で,r=O.71〜0.72で,子どものソーシャルサポート尺度の各下位尺度で,0.68〜0.70であり,信頼性,妥当性は容認できる範囲であることが明らかにされた.次いで,喘息児を対象に測定を行い,子どもの自己決定を構成する因子の因果関係を解明するために,構造方程式モデリング(共分散構造分析)を適用して,自己決定とソーシャルサポート,パーソナリティ特性,病状との因果関係,自己決定とセルフケア,QOLとの因果関係を検討した.その結果,自己決定を規定するのは,ソーシャルサポート・パーソナリティ特性のうちHealth Locus of Control,自己効力感で,ソーシャルサポートが得られれば,自己決定は促進し,HLCの内的統制が高いと自己決定は促進する.また,自己決定はセルフケアとQOLの向上に寄与していることが明らかとなった.

報告書

(3件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] 田辺恵子: "小児気管支喘息児の自己決定に関する調査-セルフケアを中心として"看護技術. 46・5. 80-84 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 田辺恵子: "慢性疾患時のセルフケアに関する研究動向"特殊教育学研究. 38・4. 29-35 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Keiko TANABE: "Health Self Dicision for Children"The Japanese Journal of Nursing Arts. 46(5). 80-84 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Keiko TANABE: "Current Topics of Research about Self Care of chronic physically ill children"The Japanese Journal of Special Education. 38(4). 29-35 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 田辺恵子: "小児気管支喘息児の自己決定に関する調査-セルフケアを中心として"看護技術. 46・5. 80-84 (2000)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 田辺恵子: "慢性疾患児のセルフケアに関する研究動向"特殊教育学研究. 38・4. 29-35 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 田辺恵子: "小児気管支喘息児の自己決定に関する調査"看護技術. 16・5. 80-84 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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