| 研究課題/領域番号 |
12680208
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
東原 義訓 信州大学, 教育学部, 教授 (90143172)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2002年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
2001年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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| キーワード | メディア・コーディネータ / 教授学習 / 情報リテラシー / コンピュータ利用教育 / 教員研修 / メディアコーディネータ / 情報化推進コーディネータ / 学習支援 / 情報教育 / ITコーディネータ / コンサルテーション / 教育の情報化 / テクノロジーコーディネータ / コンピュータコーディネータ / 校内研修 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、小中学校における情報教育やコンピュータを活用した教育を支援するメディア・コーディネータの役割とその効果を明らかにすることである。
本研究は、長野県内でメディア・コーディネータを配置している市町村を主な対象として、進めた。また、メディア・コーディネータに対する指導、コンサルテーション等を実施した。
その結果、メディア・コーディネータが活躍している地域・学校では、他と比較して、コンピュータが効果的に活用されていることが明らかにされた。
また、メディア・コーディネータのあり方などに関して次のことが示唆された。
1 メディア・コーディネータのあり方
(1)コンピュータに苦手意識をもつ教師に、安心感を与えられる存在でなければならない。
(2)情報環境の整備や操作に関する支援より、教育のために如何にコンピュータやネットワークが活用できるかを、教師とともに考案したり、示唆したりできる存在でなければならない。
(3)バックグラウンドとして、情報技術教育より、教師教育を受講した経験を有することが望ましい。
2 メディア・コーディネータの存在が有効に活きるために
(1)教師がメディア・コーディネータの意義と役割を理解するための機会を設けなければならない。
(2)教師とメディア・コーディネータは、授業の事前打ち合わせのために十分な時間を確保しなければならない。
(3)事前打ち合わせのためには、次のワークシートが有効である。
・コンピュータ環境整備状況シート
・児童・生徒のコンピュータリテラシー評価シート
・コンピュータを活用した学習経験評価シート
(4)教師が独りでもコンピュータを活用した授業を実施できるようになるまでの期間の支援が必要である。短期間の支援では、効果が低い。
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