| 研究分担者 |
國宗 進 静岡大学, 教育学部, 教授 (50214979)
梅津 正美 鳴門教育大学, 学校教育学部, 助教授 (60284329)
加藤 寿朗 愛媛大学, 教育学部, 助教授 (30274301)
日野 克博 愛媛大学, 教育学部, 講師 (40304662)
丹沢 哲郎 静岡大学, 教育学部, 助教授 (60272142)
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| 研究概要 |
本研究の目的は,(1)我が国の教育実習指導の問題点と改善の方策を解明すること,(2)教科教育法と教育実習の連携の柱となる教科教育・教育実習プログラムを開発すること,の二点である。
第一の目的のために、全国の教員養成大学・学部,附属学校における教科教育法及び教育実習指導の目的、内容方法等の実態とその問題点について検討した。アンケート調査の結果,教育実習指導に関わる専門委員会の設置や実習校との打合会の実施など,教育実習に大きな意味づけをしていること,体系的な実習生指導の体制作りが不十分であること等,が多くの大学・学部に共通する特色や課題として明らかになった。また、教科教育法と教育実習の連携を分析視点としながら、アメリカとイギリスにおける教員養成プログラムの実態とその特色について現地調査を通して分析した。いずれにおいても教師の専門性として,「教師として何を知り,何ができるか」という教育実践力をその中核として位置づけており,体系的かつプラクティカルなカリキュラムから,教科教育指導プログラムの開発に向けての多くの示唆を得た。
第二の目的のために、これまで研究グループが開発を進めてきた「教育実習到達目標段階表」を、教科教育法と教育実習の中心に位置づけた新しい教科教育指導プログラムとして改訂・増補した。開発した「教育実習到達目標段階表」は,(1)授業構想力段階表(国語科,社会科,算数科,理科,体育科),(2)授業展開力段階表,(3)授業評価力段階表からなる。さらに,「教育実習到達目標段階表」を複数大学の教育実習や教科教育関連授業において試行し、その有効性と活用上の問題点を究明した。
以上の研究を通して,我が国の学部・附属学校における教育実習指導改善のための指導プログラムを「教育実習到達目標段階表」として具体的に提示し,その有効性を実験的・実証的に明らかにした。
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