| 研究分担者 |
松浦 正明 大阪府教育センター, 教科教育部・カリキュラム研究室, 研究員兼指導主事 (80332427)
菅 正隆 大阪府教育センター, 教科教育部・カリキュラム研究室, 研究員兼主任指導主事 (00342973)
芝田 秀和 大阪府教育センター, 教科教育部・カリキュラム研究室, 室長・研究員兼首席指導主事 (20291198)
岩崎 義則 大阪府教育センター, 教科企画部・企画室, 研究員兼指導主事 (50332408)
重田 明彦 大阪府教育センター, 教科企画部・教育相談室, 研究員兼指導主事 (60359289)
堂之本 篤弘 大阪府教育センター, 教科教育部・教科教育室, 研究員兼指導主事 (30300990)
嶌岡 忠彦 大阪府教育センター, 教科教育部・カリキュラム研究室, 研究員兼指導主事 (00300989)
西村 孝彦 大阪府教育センター, 教科教育部・教科教育室, 研究員兼指導主事 (30332422)
澤田 壮陽子 大阪府教育センター, 教科教育部・教科教育室, 研究員兼主任指導主事 (60311461)
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| 研究概要 |
第1年次(平成12年度)は,日本の国際理解教育の現状と,中国の教育的背景についての調査研究を進めた。その結果,日本の国際理解教育には,「異文化理解(他国理解)」,地域に在住する外国の人との「国際交流」など,7種類の特徴的な取組があった。
また,中国の教育的背景については,第1期(1949年〜1953年…社会主義の実現に向けて教育改革を始める),第2期(1954年〜1976年…「文化大革命」による混乱が続く),第3期(1977年〜1984年…現代化のための人材づくりとして,新たな教育改革が始まる),第4期(1985年〜…21世紀に向けた長期的な教育改革を推進する)と,整理することができた。
第2年次(平成13年度)は,日中の学校(日本10校,中国5校)間でテレビ会議システムを活用した国際交流を進めながら,中・高校生の意識調査を行い,次のような傾向が明らかになった。
◇日本の生徒は中国の歴史的な文化についての知識(漢字,陶器など)をもっているのに対し,中国の生徒は現在の日本文化(電気製品,ポピュラー音楽など)に対する知識が多い。
◇両国の生徒は,互いの日常生活や学校生活の様子に対して関心を示している。など
第3年次(平成14年度)は,テレビ会議システムによる国際交流について,実践担当者に対するアンケートを行った。そこでは,今後の課題として,次のようなことが明らかになった。
◇JoinMeeting等のソフトを活用するなど,双方のインターネット環境の改善を図る。
◇テレビ会議システムが活用できる教師を養成する。
◇英語担当の教師と担任との連携をはじめ,ティームティーチング体制を確立する。
◇生徒同士が,自由に継続的に交流できるような環境づくりを進める。など
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