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ショウジョウバエを用いた形態形成におけるJNK活性化機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 12680707
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 細胞生物学
研究機関(財)大阪バイオサイエンス研究所

研究代表者

石丸 聡  (財)大阪バイオサイエンス研究所, 所長研究部, 研究員 (00203026)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2000年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
キーワードCrk / C3G / CAS / Dock180 / Myoblascity / RRA interference / thorax closure / ショウジョウバエ / 逆遺伝子 / RNA interference / 逆遺伝学 / 遺伝学 / JNK
研究概要

我々はCrk, C3Gと、別のCrk SH3結合分子Dock180/Mbc、更にCrkのSH2に結合する分子に関して以下のような解析を行った。
C3GがCrkのSH3に結合する事から、C3Gの活性化がCrkを介して起こる事を想定した。ショウジョウバエにおけるCrk相同因子(DCrk)のシグナリングの上流、下流で機能すると予想される別のタンパク質をコードする遺伝子DPaxillin, myblastcity(mbc ; Dock180ホモログ)の機能解析も行った。これら遺伝子の機能破壊の表現型を明らかにするために、RNA interference(RNAi)を試みた。その結果、Crk, C3G及びMbcのいずれも成虫の背部形成時のthorax closureと呼ばれる過程に関与している事を見出した。この事はCrk-C3G及びCrk-Mbcの2つのシグナルのどちらもがthorax closureの過程に必要である事を示唆している。thorax closureにはショウジョウバエのJNK pathwayが重要な役割をしている。活性型C3GによるJNKの異所活性化と考えあわせると、Crk-C3GのシグナルはJNKの活性化に関与している事が強く予想された。一方、生化学的、遺伝学的な解析の結果から、Crk-Mbcはthorax closureにおいてRacを介したactinのreorganizationに必要であると思われる。今後は遺伝学的にこれらの遺伝子間に相互作用があるか否かを解析する。最近になってthorax closureの過程でCrkの上流からのシグナルはレセプター型チロシンキナーゼによるものである事を新たに見出した。
DPaxillinは発現パターンやRNAiによる表現型が異なる事からthorax closureの過程においてはCrkを介したシグナル伝達には関与していないと考えている。

報告書

(3件)
  • 2001 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Ryohei Yagi et al.: "A novel muscle-specific LIM-only protein is generated from paxillin gene locus in Drosophila"EMBO Report. 2. 814-812 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] R. Yagi, S. Ishimaru, H. Yano, U. Gaul, H. Hanafusa & H. Sabe.: "A novel muscle-specific LIM-only protein is generated from paxillin gene locus in Drosophila."EMBO Reports.. 2. 814-820 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2001 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ryohei Yagi et al.: "A novel muscle-specific LIM-only protein is generated from paxillin gene locus in Drosophila"EMBO Report. 2. 814-812 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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