| 研究概要 |
1980年度から5年ごとに1995年度までの4年分の理・工学部を持つ旧帝国大学、新制国立大学・公立大学、私立大学の3つのグループに分け、スタッフの専門分野を入力した(データは7万件以上に上った)。その後、データをPERLによって整形した。そして専門分野に「情報」というキーワードを持つスタッフ数をカウントしその比率や変動係数を計算した。その結果、次のことがわかった。
1.私立大学のスタッフの専門分野に情報を持つ者の比率の変動係数は0.459で3つのグループの中でもっとも高かった。
2.旧帝国大学の比率の変動係数は0.342であり、私立大学に次ぐものであったが、80年から85年への変化が大きく変動係数を見掛け上引き上げているため、実質的には新制国立大学・公立大学の比率の変動係数0.306よりも小さい可能性がある。
3.絶対数からすると旧帝国大学の「情報」を専門に持つスタッフ数は87人であり、新制国立のそれは448人、私立のそれは515人となっている。
4.以上のことから、"Public Policy for Japanese Universities and the Job Market for Engineers", University-Industry Linkages in Japan and the United States, MIT Press, p.547-576.の分析と同様、旧帝国大学の工学部の学科改廃が硬直的であるばかりでなく、それを構成するスタッフの専門分野も硬直的であることが統計上確認できたと言えよう。
さらなる、データ整形やキーワードのカウントによって更なるリサーチを行う予定である。
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