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光ソリトン通信システムにおける分散スロープ補償に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 12750302
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 電子デバイス・機器工学
研究機関東京理科大学

研究代表者

前田 譲治  東京理科大学, 理工学部, 講師 (10256670)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード光ファイバ通信 / 光ソリトン / 分散スロープ / 分散管理 / 超高速伝送 / 非線形光学 / 波長分散 / 光カー効果
研究概要

本研究では、ファイバの持つ分散スロープを周期的に補償し、長距離・大容量伝送を可能にする超高速光ソリトン通信システムについて検討を行った。
まず、伝送シミュレーションによって、分散スロープの補償が不可欠となる伝送速度について検討した。この結果、通常の分散シフトファイバを用いて数百km以上に渡って伝送する場合、100Gbpsを超える速度では補償が必要であることがわかった。特に将来の単一チャネル伝送速度として期待されている160Gbpsでは、40km程度での補償が不可欠であることがわかった。
次に、各増幅器の出射端において狭帯域フィルタを挿入し、周波数領域でパルスを安定化するガイディングフィルタの帯域と伝送特性の関係について、シミュレーションにより検討した。この結果、分散スロープのない分散フラットファイバを全伝送路に用いた場合に比べ、最大伝送可能距離を与えるフィルタの帯域幅が狭いこと、また、これに必要となる伝送パワーが大きいことを明らかにした。これは、分散スロープの存在による局所的な帯域制限の結果、定常パルスのスペクトル幅が狭くなるためと推測される。なお、達成される最大伝送距離に有意な差は見られなかった。
実験では、繰り返し周波数約10GHzの高調波モード同期ファイバリングレーザを構築し、その基本的動作の確認を行った。しかし、100Gbpsをこえる伝送に必要となる、幅数ピコ秒程度の短パルスの発生には到らなかった。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] 前田譲治, 金子直樹: "エルビウム添加ファイバリングレーザの自走発振波長"電子情報通信学会技術研究報告. Vol.101,No.65. 55-59 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 川村光司, 前田譲治: "単一波長光伝送システムにおける分散スロープ補償の有効性に関する検討"電子情報通信学会技術研究報告. Vol.101,No.447. 23-27 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 守谷仁志, 前田譲治: "分散管理伝送システムにおける光位相共役器によるRZパルス波形歪み補償"電子情報通信学会技術研究報告. Vol.101,No.447. 29-34 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 守谷仁志,前田譲治: "光位相共役器を用いたRZパルス伝送に関する一考察"2001年電子情報通信学会総合大会講演論文集. (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 森下剛,前田譲治: "分散管理ソリトンのSパラメータ依存性に関する一検討"2001年電子情報通信学会総合大会講演論文集. (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Joji Maeda,Ichiro Matsuda,and Yutaka Fukuchi: "Analysis of amplitude squeezing of harmonic generation in a quasi-phase-matched device : effect of stochastic variation of domain length"Journal of Optical Society of America B. 17・6. 942-951 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 前田譲治,金子直樹: "エルビウム添加ファイバリングレーザの自走発振波長"電子情報通信学会技術研究報告. (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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